FY19(2019年9月期)決算データ反映、コメント刷新

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はスターバックス(SBUX)をご紹介します。

基本情報

会社名スターバックス
ティッカーSBUX
創業1985年
上場1992年
決算9月
本社所在地ワシントン州
従業員数346,000
セクター一般消費財・サービス
S&P格付A-
監査法人Deloitte
ダウ30×
S&P100
S&P500
ナスダック100
ラッセル1000

地域別情報

地域別売上構成比

地域別売上高推移

セグメント情報

製品種類別売上構成比

製品種類別売上高推移

セグメント利益推移

開示なし

セグメント利益率推移

開示なし

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

連続増配年数

8年

過去9年の配当成長

年率+31.8%

この9年で配当は12.0倍になりました。

過去の株主リターン(年率、配当込み)

過去10年(2009~2018):+31.7%
過去20年(1999~2018):+16.5%
過去30年(1989~2018):+20.5%

バリュエーション指標(2019/11/23時点)

予想PER:24.2倍 最新情報はこちら

配当利回り:2.0% 最新情報はこちら

コメント

スターバックスは全世界75カ国で展開する世界最大のコーヒーチェーンです。日本にも数多くの店舗がありますね。特に都内は主要駅周辺には必ずあります。

勉強もブログもあまり家で作業できない性格でして、いつも都内のどこかのスタバで作業していることが多いです。この記事は東京駅のスタバで書いています。スタバのコーヒーが特に美味しいとは思わないのですが、落ち着いた雰囲気で長居できる環境が好きで通ってます。あと簡易的なWiFi環境が素晴らしい。学生時代は高くて行けなかったスタバ。社会人の今ではスタバくらいいつでも気軽に入れます。そんな些細なことが自分にとって小さな幸せだったりします。

直営店とフランチャイズ店があります。フランチャイズ込みで全世界で約3万店舗あり、うち約半分の1万5千店舗が直営です。マクドナルドなどがフランチャイズ化を推進しているのとは対照的に、スターバックスは未だに直営が多いです。

ちなみに、日本の店舗はほぼすべて直営店です。スタバの店員さんはとても愛想がよくて気持ちいい方が多いですが、フランチャイズではなく直営なのが影響しているのかもしれません。コストを掛けてでも直営店運営にこだわっているのは、サービスの質を落としたくないからという理由が大きいのかな。

直営約15,834店舗の内、米国に8,791店、中国に4,123店、日本に1,379店、カナダに1,175店あります。特に中国での店舗数増加が顕著です。フランチャイズを直営化した影響もあります。中国では新興のラッキンコーヒー(瑞幸珈琲)と争っています。

2018年にネスレとの業務提携を発表しました。ネスレにスターバックスブランド商品の販売権を与え、その見返りに70億ドルのロイヤリティを受け取りました。スタバ株主からしたら突然舞い込んできたボーナスといった感じです。

財務データについてです。

売上高は毎年増加しておりこの10年で2倍以上に成長しました。営業利益率は15%~18%で高収益。ドトールで200円のコーヒーがスタバでは300円。コーヒー一杯と食事1品注文したら千円近くはしますからね。

FY19の売上高は265億ドルで前年比+7%。新規出店及び直営店増加により、米国、米国外ともにトップラインが伸びました。ドル高を跳ね返しての成長。

FY19の純利益は36億ドルで減益。前年は中国での組織再編に絡んだ特別利益が14億ドルあったの単純比較はできません。一要因を除いたNon-GAAPの調整後EPSは前年2.4ドルに対して、FY19は2.8ドルと増益でした。

キャッシュフローを見ると、FY18に営業CF、フリーCFともに急上昇していますね。これはネスレからのロイヤリティが約70億ドル含まれているためです。ちなみに、この70億ドルはPLでは収益にしておらずBSで「繰延収益」として負債認識しています。この負債(繰延収益)が今後一定の年数で、徐々にPLで収益化されていきます。利益とキャッシュに大きなズレが生じているので留意しましょう。

ロイヤリティ収入という特殊要因があったFY18を除いても、営業CFマージンは過去5年平均で約20%あります。コモディティ化しがちなコーヒーチェーンとしては驚異的なマージンだと感じます。

バランスシートを見てみましょう。FY19に流動資産が大きく減少していますが、手元キャッシュが減ったためです。FY18末に88億ドルあったキャッシュはFY19末に27億ドルまで減っています。自社株買いに資金を投じたためです。よって、純資産は大きく目減りしFY19末時点でついに債務超過になりました。

配当は2010年から出しており、以降増配を続けています。配当性向は50%と余裕あるので今後も安定した増配が期待できそうです。ここ2年、自社株買いを積極的に進めています。FY18、FY19合計で174億ドルの自社株を買い戻しました。これは同期間の配当総額の5倍に相当します。