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【TGT銘柄分析】ターゲットは米国の大手スーパーマーケット。配当王に昇格!

   

※2018年1月期決算データ反映、BSデータ追加、コメント刷新(2018/5/27)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はターゲット(TGT)をご紹介します。


   ターゲット財務情報

基本情報

会社名 ターゲット
ティッカー TGT
創業 1902年
上場 1969年
決算 1月
本社所在地 ミネソタ州
従業員数 345,000
セクター 一般消費財・サービス
S&P格付 A
監査法人 EY
ダウ30 ×
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

 

地域別売上高

米国100%

 

製品種類別売上構成比

※ハードラインとは電子機器や書籍、音楽、スポーツ用品、玩具など

 

業績

 

キャッシュフロー

 

バランスシート

資産

負債純資産

 

株主還元

この記事を読むともっとこのグラフを理解できます!

 

バリュエーション指標(2018/5/27時点)

PER:13.4倍 最新情報はこちら

配当利回り:3.5% 最新情報はこちら

配当性向:47% 最新情報はこちら

 

感想

ターゲットは食品から日用品、衣料品、化粧品、おもちゃ、家電製品まで取り扱っている大手スーパーマーケットです。何でも揃う巨大量販店といった感じでしょうか。ニューヨークなど都市部では小型の店舗も展開しています。事業は米国内のみで店舗数は約1,800。もっとも多いのがカリフォルニア州で283店舗で次にテキサス州、フロリダ州です。

ネットで画像を見ると、店内はとても綺麗で楽しくお買い物ができそうです。四季報によると「同業種の日本企業」はドンキホーテとのこと。ドンキの店舗を整理整頓して綺麗にしたらターゲットになる感じでしょうか。確かにドンキは何でも揃いますよね。

2015年末に薬局・診療所事業をCVSヘルスに売却しました。

近年はネット通販大手のアマゾンが台頭してきており、小売り業界に大きな脅威を与えています。業界トップのウォルマートはネット通販への投資が成果を上げて売上が回復していますが、ターゲットはFY16は減収減益となりやや出遅れていました。CEOのコーネル氏は2017年を「投資の年」と位置付けて、既存店舗の改装やネット通販の強化などに取り組んできました。ネット通販の売上高はまだ全体の5%ほどしかありませんが、着実に成長しています。

 

 

財務データを確認してみましょう。

売上高はこの7年ほど700億ドル前後で横ばいで推移しています。FY17は前年比べて増収となりましたが、営業日数が多くなったことと、新規開設店舗の貢献によるものです。

グロスマージンは近年下落傾向にあるものの30%程を維持しています。小売り企業であることを考えれば、高い利益率だと感じます(ちなみにウォルマートのグロスマージンは25%ほどです)。グラフからは見えずらいですが、FY17の純利益は前年比でやや改善しています。これは法人減税による一時的な特別利益が352百万ドルが押し上げていることが主因で実質的には減益決算でした。

営業CFは安定しているものの、店舗への設備投資がどうしても必要なためフリーCFは年度によってはややバラツキがあります。

バランスシートを見てましょう。総資産の約7割が固定資産ですが、この大半は店舗の土地建物や備品といった有形固定資産です。約1800店舗ある内の1500店舗は直接所有しているので、それは固定資産とオンバランスされることになります。流動資産の大半は棚卸資産(在庫)です。典型的な小売り業のBSだな~という印象を持ちました。自己資本比率30%(=負債比率70%)でほどよくレバレッジをかけた資本構成になっています。全体的にBS構造はウォルマートとそっくりだなと感じました。

配当は非常に立派で連続増配年数50年で、配当貴族から配当王に昇格しました。自社株買いにも積極的で、特にFY15とFY16は配当総額の2.5倍ほどもの自社株買いをしています。赤字だったFY14を除いて考えれば、直近5年間の総還元性向は平均で100%を超えています。ただFY17は店舗への投資を優先した結果、自社株買いは減少しています。コーネルCEOは2017年からの3年間で70億ドル規模の投資を行うことを表明しています。70億ドルとは約2年分のフリーCFに相当する規模ですから、当面は大規模な自社株買いは期待できないでしょう。配当利回りは3.5%と高配当です。

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