Grow Rich Slowly シーゲル流米国株投資で億万長者になる!

米国株投資を通じて資本主義社会を豊かに楽しく生きる

*

【TGT銘柄分析】ターゲットは日用品から洋服、家具まで何でも揃う大手スーパーマーケットチェーン

   

※2019年1月期決算データ反映、コメント刷新(2019/4/2)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はターゲット(TGT)をご紹介します。

基本情報

会社名ターゲット
ティッカーTGT
創業1902年
上場1969年
決算1月
本社所在地ミネソタ州
従業員数360,000
セクター一般消費財・サービス
S&P格付A
監査法人EY
ダウ30×
S&P100
S&P500
ナスダック100×
ラッセル1000

地域別売上構成比

ほぼすべて米国内ビジネス

商品種類別売上構成比

※「ハードライン」とは電子機器、電化製品、スポーツ用品、宝石などを指す。

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

連続増配年数

51年

過去10年の配当成長

年率+15.4%

この10年で配当は4.2倍になりました。

過去の株主リターン(年率、配当込み)

過去10年(2009~2018):+9.6%
過去20年(1999~2018):+8.5%
過去30年(1989~2018):+12.5%

バリュエーション指標(2019/4/2時点)

予想PER:12.8倍 最新情報はこちら

配当利回り:3.2% 最新情報はこちら

コメント

ターゲットは食品から日用品、衣料品、化粧品、おもちゃ、家電製品まで取り扱う大手スーパーマーケットチェーンです。巨大量販店といった感じでしょうか。ニューヨークなど都市部では小型の店舗も展開しています。事業は米国内のみで店舗数は約1,800。もっとも多いのがカリフォルニア州で287店舗あります。次いでテキサス州150店舗、フロリダ州123店舗。

ネットで画像を見ると、店内はとても綺麗で楽しくお買い物ができそうです。四季報によると「同業種の日本企業」はドンキホーテとのこと。ドンキの店舗を整理整頓して綺麗にしたらターゲットになる感じでしょうか。確かにドンキは何でも揃いますよね。

商品種類別の売上構成比を見ると、もっとも多いのが「美容、日用品」で24%を占めます。「アパレル、アクセサリー」と「家具・インテリア」がそれぞれ20%を占めます。駅の近くにある食品中心のスーパーマーケットとはちょっとイメージが異なるのがわかりますね。

ネット通販にも力を入れており、2018年度は全売上のうち約7%がネット経由でした。2016年の4%、2017年の5%から徐々に拡大しています。

2015年末に薬局・診療所事業をCVSヘルスに売却しました。

財務データを確認してみましょう。

売上高はそれほど成長はしてませんね。原因はわかりませんが、FY14に最終赤字になっています。営業CF、フリーCFはこの10年マイナスの年はありません。

FY18の売上高は753億ドルで前年比+5%。前年FY17は営業日が多かったですが、それを跳ねのけて増収確保。既存店舗の収入も伸びているし、新規店舗の影響もあります。粗利率はほぼ変化なし。

FY18の純利益は29億ドルでほぼ前年並みです。FY17は法人税率引き下げに伴って繰延税金負債の再評価益を計上していました。つまり、FY18は実質的には増益決算だったと言えるでしょう。実際、特殊要因を排除した調整後EPSはFY17が4.7ドルだったのに対して、FY18は5.4ドルでした。

営業CFは安定しているものの、店舗への設備投資がどうしても必要なためフリーCFは年度によってはややバラツキがあります。FY18はフリーCFがここ5年で最低の水準です。店舗への設備投資コストが嵩んでいると思われます。アマゾン、ウォルマートという強い競合の存在を考えれば、投資の手を緩めるわけにはいかないでしょう。

バランスシートを見てましょう。総資産の約7割が固定資産ですが、この大半は店舗の土地建物や備品といった有形固定資産です。約1800店舗ある内の1500店舗は直接所有しているので、それは固定資産とオンバランスされることになります。流動資産の大半は棚卸資産(在庫)です。典型的な小売り業のBSだなという印象。自己資本比率は27%でほどよくレバレッジが掛かった資本構成になっています。全体的にBS構造はウォルマートと似ています。

配当は立派で連続増配年数51年。昨年、配当貴族から配当王に昇格しました。自社株買いにも積極的で、総還元性向は100%を超えています。FY18のフリーCFが大きく減っていると言いましたが、これほど設備投資に力を入れているのに、自社株買いの規模が減少していないことに少し驚きました。さすがに、FY19は自社株買いは控え目になるかなと推測します。

 - 米国株銘柄分析