現在、1996年7月5日金曜日の午前8時28分である。
(中略)
8時30分、画面にニュースが表示された。
「雇用者数は23万9000人増加、失業率は過去6年で最低の5.3%、時間当たり賃金は過去30年で最大の9セント上昇」
クリントン大統領は「米国経済は過去30年間で最も堅調である。労働者の賃金はついに上昇に転じた」として、このニュースを歓迎した。
しかし、金融市場は衝撃を受けた。トレーダーが金利の上昇を予測したために、長期債の価格は国内外の市場で暴落した。長期債及び短期債の利回りはおおむね0.25%上昇した。株式市場の取引開始までにあと1時間あるものの、ベンチマーク指数に対する需要を表すS&P500指数先物は676から656へ約2%下落した。
ジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』より
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これと同じことが2018年も起こるんじゃないかって懸念してます。当時はS&P500指数先物が2%ほどの下落だったみたいですが、もし今回同じことが起こればどれくらい下がるかはわかりません。ここ1年半ほど、米国株のボラティリティはかなり低いので、2%程度の下落でも投資家に与える心理的影響は大きいかもしれません。もしかしたら、一時的に売りが売りを呼ぶ展開になるかもしれません。
このエピソードは、一般社会で良いニュースとして解釈されたものが、ウォール街では悪いニュースになりえることを示している。
ジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』より
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雇用統計で時給が上昇してインフレ率が目標の2%に近づくことは、一般的には経済にとって良いことです。でも、それは株式市場には(債券市場にも)悪いニュースになる恐れがあります。
予めこのシナリオを想定していれば、ビビる必要なんてありません。
どっしり構えてマーケットに居続けましょう!