※FY18（2018年12月期）決算データ反映、コメント刷新
S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。
データソースはMorningstarです。
今回はコムキャスト(CMCSA)をご紹介します。
基本情報
| 会社名 | コムキャスト |
| ティッカー | CMCSA |
| 創業 | 1963年 |
| 上場 | 2006年 |
| 決算 | 12月 |
| 本社所在地 | ペンシルベニア州 |
| 従業員数 | 184,000 |
| セクター | 一般消費財・サービス |
| S&P格付 | A- |
| 監査法人 | Delloite |
| ダウ30 | × |
| S&P100 | 〇 |
| S&P500 | 〇 |
| ナスダック100 | × |
| ラッセル1000 | 〇 |
地域別情報
地域別売上構成比
地域別売上高推移
セグメント情報
セグメント別売上構成比
セグメント別売上高推移
セグメント利益推移
セグメント利益率推移
業績
キャッシュフロー
バランスシート
資産
負債純資産
株主還元
連続増配年数
8年
過去10年の配当成長
年率+19.3%
この10年で配当は5.8倍になりました。
過去の株主リターン（年率、配当込み）
過去10年(2009～2018)：＋17.2%
過去20年(1999～2018)：＋7.6%
過去30年(1989～2018)：＋29.8%
バリュエーション指標(2019/11/9時点)
予想PER：13.1倍 最新情報はこちら
配当利回り：1.9% 最新情報はこちら
コメント
コムキャストは米国のケーブルテレビ最大手です。2002年にAT&Tのケーブルテレビ部門を買収し現在の規模になりました。2009年にNBCユニバーサル事業をGEから取得。NBCユニバーサルの映画では「ワイルドスピード」が大好きです。また、インターネット接続事業も保有しています。つまり、コムキャストはAT&Tやベライゾンのようなネット通信インフラ事業と同時にコンテンツ事業も保有しているということです。
開示セグメントは以下の3つ
・ケーブルネットワーク
・NBCユニバーサル
・スカイ
「ケーブルネットワーク」はケーブルテレビ（CATV）、高速インターネットサービス、広告収入などで稼いでいます。CATV離れが進んでいますが、それを相殺する以上に高速インターネットを提供するブロードバンドサービス事業が伸びています。
「NBCユニバーサル」は世界的なメディア・コングロマリットで日本でもお馴染みですね。ホームエンターテイメント、劇場、映画、テーマパーク、ラインセンス供与などの事業があります。
スカイは2018年に取得した英国の有料テレビ事業です。総売上高に占める割合はまだ5%ほどです。
コムキャストは21世紀フォックスの資産取得を目論んでいましたが、ウォルトディズニーが競り勝ちました。一方で、2018年に英有料テレビ大手のスカイ株を21世紀フォックスから約400億ドルで取得。ディズニーが保有していたスカイ株も取得。スカイはプレミアリーグの放映権を持っています。
ディズニーとの資本関係で複雑さが残っているのが動画ストリーミングのHuluです。コムキャストが33%を保有し、ディズニーが60%を保有しています。ディズニーはHuluにリソースを割きたい気持ちがありますが、それはコムキャストへのフリーランチの提供になりかねません。両社は将来的な株式売却で合意しています。
財務データを見てみましょう。
売上高はこの10年で2倍以上増えました。NBCユニバーサルの買収、スカイ株の取得などM&Aも寄与しての結果です。
FY18の売上高は945億ドルで前年比+11%。買収したスカイを無視しても+7%の成長です。平昌オリンピック、スーパーボウルの放送によってNBCユニバーサル部門が9%の増収。CATV契約減少も高速インターネットサービス事業が伸びており、ケーブルネットワーク部門も+4%の成長を記録しました。
FY18の純利益は117億ドルで大幅減益。前年は税制改革に伴って127億ドルの特別利益がありました。調整後EBTDAは7%成長しています。本業の利益は売上増加に伴ってきちんと増えています。
営業CFは売上・利益拡大のペースと歩調を合わせる形で増加しています。営業CFマージンは25%と高水準。
バランスシートを見てみましょう。総資産の9割が固定資産ですが、中身の大半は無形資産です。特に金額が大きいのがフランチャイズ権です。企業や地方自治体との契約がもたらす将来収入相当を無形資産認識しています。あとは、買収によって取得したケーブル・サービス権もあります。FY18に総資産が増加しているのは、スカイ買収の影響です。のれん、無形資産が増えました。
DPS（一株当たり配当）は右肩上がりで、配当性向も30%ほどと増配余地あります。自社株買いは毎年50億ドル前後実施ています。これは配当総額の約2倍です。
