※2018年12月期決算データ反映、コメント刷新(2019/3/2)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はボーイング(BA)をご紹介します。

基本情報

会社名ボーイング
ティッカーBA
創業1916年
上場1934年
決算12月
本社所在地イリノイ州
従業員数153,000
セクター資本財
S&P格付A
監査法人Deloitte
ダウ30〇
S&P100〇
S&P500〇
ナスダック100×
ラッセル1000〇

地域別売上構成比

セグメント別売上構成比

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

連続増配年数

７年

過去10年の配当成長

年率+15.6%

この10年で配当は4.3倍になりました。

過去の株主リターン（年率、配当込み）

過去10年(2009～2018)：＋26.9%
過去20年(1999～2018)：＋15.0%
過去30年(1989～2018)：＋13.8%

バリュエーション指標(2019/3/2時点)

予想PER：18.9倍　最新情報はこちら

配当利回り：1.9%　最新情報はこちら

コメント

ボーイングは欧州エアバス社と世界市場を2分する世界最大の航空機メーカーです。 1997年にマクドネル・ダグラス社を買収し米国唯一の航空機メーカーとなりました。NYダウにも選ばれる米国を代表する企業の一つです。

売上高の4割強が米国です。次に大きいのが中国で14%を占めます。中東地域への売上高も10%と結構ありますね。トランプ大統領がサウジアラビアとの契約締結を誇示していたことは記憶に新しいです。

事業セグメントは主に以下の3つ。
・民間航空機(BCA)
・防衛、宇宙、セキュリティ(BDS)
・グローバルサービス(BGS)

「民間航空機(BCA)」は民間ジェット機を製造、販売するボーイングの主要ビジネスです。世界的に人気のある大型機747型、中型機の737型、767型、双通路型機の777型などがあります。 最近エアバス社が超大型機のA380の製造を2021年に中止すると発表しました。燃費の悪い特大サイズは航空会社から求められていないようです。

「防衛、宇宙、セキュリティ(BDS)」は戦闘機、無人偵察機、武器システム、ミサイル防衛システム、潜水艦などを取り扱っています。米国防総省が主な顧客でBDS売上高の86%を占めます。米航空宇宙局(NASA)も顧客です。なお、国防総省を通じて他国政府に販売することもあります。

「グローバル・サービス(BGS)」は上記2セグメントのアフターサービスを提供する事業です。 航空機ビジネスは景気に左右されがちですが、部品交換や機体メンテナンスといったアフターサービスは、景気に左右されず継続的にキャッシュをもたらしてくれます。アフターサービス部門の売上高は現在170億ドルほどですが、今後10年以内に500億ドル規模まで拡大させる計画です。

過去の財務データを見てみましょう。

売上高は2010年度を底に回復基調です。景気回復に伴い空の交通需要も高まっています。ボーイング社は今後20年の旅客輸送の成長率を年4.7%、貨物輸送の成長率を年4.2%と見込んでいます。粗利率は15%～20%のレンジ。

FY18の売上高は1,011億ドルで前年比+8％。すべてのセグメントで成長しています。737と787の出荷台数が伸びて民間航空機部門の売上高は+5%。アフターサービスを手掛けるグローバルサービス部門は、買収が寄与したこともあり+17%と大きく伸びました。

FY18の純利益は118億ドル（純利益率10%）で前年比+28%。法人減税に加えて、税務監査の和解に関する利益などもあり、FY18の税負担率が9.9%と低くなっている影響が大きいです。一時要因を除いてもきちんと増益を達成できています。

キャッシュフローはここ数年大きく伸びています。営業CFマージンも改善傾向でFY18は15%です。契約に基づく前受金（手付金）によって、売上以上に営業CFが増加しているものと思われます。顧客への出荷前にお金を貰えるのは、ビジネス上かなり有利ですね。

バランスシートを見てましょう。流動資産の比率が75%と大きいのが目立ちます。大抵の企業は固定資産の方が大きくなりがちですが、ボーイングは流動資産の方が大きいです。何でしょうか？、ボーイングが持っている高額な流動資産と言えば、、そう在庫です。製造途中で納入前の航空機が棚卸資産としてバランスシートに計上されています。ボーイング777など大型航空機を1機製造するのには約1年掛かると言われます。総資産の半分強が棚卸資産です。

負債純資産を見ると、自己資本がほぼないことがわかります。債務超過寸前です。積極的な株主還元によって純資産が削られた結果です。業績悪化に起因するものではありません。調達資本のすべてが負債なわけですが、主な原資は銀行借入金ではなく”Deferred revenues”です。直訳すると「繰延収益」。航空会社からの前受金です。この多額の前受金があるおかげで有利子負債が少なくて済むし、自己資本が無くなるまで自社株買いができます。

配当(DPS)はここ5,6年で大きく伸びました。この10年のCAGRは15%を超えます。FY13以降は毎年自社株買いを実施しており、FY17とFY18はそれぞれ90億ドル以上の自社株を買い戻しました。配当利回り40%ほどですが、総還元性向は100%を超えています。