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【KO銘柄分析】コカ・コーラは世界最大の炭酸・清涼飲料メーカーでバフェット銘柄

   

※2018年12月期決算データ反映、コメント刷新(2019/2/28)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はコカ・コーラ(KO)をご紹介します。

基本情報

会社名 コカ・コーラ
ティッカー KO
創業 1886年
上場 1950年
決算 12月
本社所在地 ジョージア州
従業員数 62,600
セクター 生活必需品
S&P格付 AA-
監査法人 EY

ダウ30
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

地域別売上構成比

セグメント別売上構成比

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

連続増配年数

56年

過去10年の配当成長

年率+7.5%

この10年で配当は2.1倍になりました。

過去の株主リターン(年率、配当込み)

過去10年(2009~2018):+10.2%
過去20年(1999~2018):+3.8%
過去30年(1989~2018):+12.1%

バリュエーション指標(2019/2/28時点)

予想PER:19.9倍 最新情報はこちら

配当利回り:3.2% 最新情報はこちら

コメント

コカ・コーラは世界最大の炭酸飲料・清涼飲料水メーカーです。

コカ・コーラが誕生したのは1886年で、当初は薬局で薬として販売されたものでした。それが「他にはない特殊な味だ」ということで流行し、1世紀掛けて世界中で飲まれる炭酸飲料に成長しました。コカ・コーラは偶然の産物でした。

そんな偶然が生んだコカ・コーラ社は今では世界200カ国以上でビジネスを展開しています。米国外売上比率は64%です。

開示セグメントは以下の通り。
北米
欧州・中東アフリカ
アジア太平洋
ラテンアメリカ
ボトリング

事業セグメントというかほぼ地域セグメントですね。

注目したいのは、一番下の「ボトリング」です。ボトリングとは原液の提供を受けてコーラや他飲料製品を製造することです。コカ・コーラ本社は製品の企画開発、マーケティング、原液提供に注力し、ボトリング事業は譲渡する試み(リフランチャイズ)を続けています。FY18では「ボトリング事業」売上構成比は12%まで減っています。2年前のFY16では47%もありましたから、ここ数年でフランチャイズ化が大きく進展していることがわかります。

コカ・コーラ社と言えばお馴染みの炭酸飲料コカ・コーラですよね。コカ・コーラの販売数量は全体の45%を占めます。売上の半分弱をコカ・コーラ商標の製品で稼いでいます。それだけ製品力があることの証ですが、リスクでもあります。

他の炭酸飲料としては「ファンタ」や「スプライト」などがあります。非炭酸の清涼飲料としてはコーヒーの「ジョージア」、ジュースの「ミニッツメイド」、スポーツドリンクの「アクエリアス」、お茶の「爽健美茶」や「綾鷹」があります。それと、最近モンスター社に資本参加して「モンスター・エナジー」も販売しています。

2018年に英コーヒーチェーン大手のコスタを51億ドルで買収すると発表しました。日本では「ジョージア」など有名なコーヒー製品がありますが、グローバルではまだまだ手薄です。炭酸飲料市場が縮小する中、コーヒー市場に目を向けています。

財務データを見てましょう。

FY12をピークに売上高は減収傾向です。ボトリング事業の再フランチャイズ化の影響です。ボトリング事業の譲渡は順調に進んでいるようで、FY18のボトリング事業の売上は全体の12%。売上高の縮小トレンドはそろそろ終わりそうです。グロスマージンは改善傾向です。

FY18の売上高は318億ドルで前年比▲11%。ボトリング事業のリフランチャイズ化のため減収となっています。FY18のケース出荷量は296億個でFY17の292億個から増加しています。北米はほぼ横ばいでしたが、アジア地域で4%伸びました。

FY18の純利益は63億ドルで前年比+407%の大幅増益。前年FY17は税制改革に伴う一時費用で純利益が小さくなっていました。

営業CFが減少傾向ですが、これもボトリング事業譲渡の影響です。設備投資の金額は年々減少しているため、フリーCFは営業CFほど減少していません。営業CFマージンは直近FY18で24%あり高収益です。

バランスシートを見てみましょう。総資産は832億ドルで流動資産が37%、固定資産が63%という構成。流動資産の大半は現預金。昨年末時点で159億ドルのキャッシュを保有しています。固定資産は主に投資資産と無形資産です。投資資産にはボトラー会社などへの投資が含まれます。無形資産は主にのれんと商標権です。どちらも償却していません。

連続増配56年の配当王。DPS(一株当たり配当)はこの10年で約2倍になりました。自社株買いも毎年結構な規模実施しています。配当と自社株買いを合わせた総還元性向は100%を超えています。

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