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【AAPL銘柄分析】アップルはiPhoneで稼ぎまくる時価総額NO.1企業。バフェット銘柄です。

   

※2017年9月期決算データ反映、記事全面刷新(2017/12/15)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はアップル(AAPL)をご紹介します。


    アップル財務情報

基本情報

会社名 アップル
ティッカー AAPL
創業 1977年
上場 1980年
決算 9月
本社所在地 カリフォルニア州
従業員数 116,000
セクター 情報技術
S&P格付 AA+
監査法人 EY
ダウ30
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

 

地域別売上高

 

製品種類別売上高

 

業績

 

キャッシュフロー

 

株主還元

この記事を読むともっとこのグラフを理解できます!

 

連続増配年数

4年

 

バリュエーション指標等(2017/12/15時点)

PER:18.7倍 最新情報はこちら

配当利回り:1.4% 最新情報はこちら

配当性向:23% 最新情報はこちら

 

感想

スティーブン・ジョブスが1977年にパソコン開発のためにガレージで起業した会社が今のアップルです。

1976年に初代マイクロコンピュータである「AppleⅠ」を開発しました。その後に発表した「AppleⅡ」が大ヒットし、1980年には株式上場を果たします。

1984年にマックの愛称で親しまれる「Macintosh」を発売。今見ると図体がデカく使いにくそうなパソコンですが、当時としては画期的な商品でした。ジョブスは「Macintosh」を「AppleⅡ以来のメチャクチャ凄いPCだ」と自信満々に商品発表を行いました。私はよくスタバに行きますが、MacBookでカタカタ作業している人をよく見かけます。MacBookは軽くて持ち運びしやすそうです。アップルには信者がたくさんいます。だから、iPhoneXのような高額商品を販売しても売れ続けるでしょう。アップルのビジネスは、アイドルのファンビジネスに近い面があると感じます。

そんな「Macintosh」ですが、ジョブスは強気の生産計画を指示しましたが、当初の販売は計画を下回る結果となりました。それが原因で1985年にジョブスは自らが創業したアップル社を追放されました。1996年に復帰するまで10年間アップルはジョブス不在の時期となっていました。ジョブスはiPhone4Sの発表後、2011年5月に56歳の若さでこの世を去りました。

2001年にはポータブル音楽プレイヤーのiPodを発売。そして、2007年にiPhoneを発売しました。iPhoneはアップルのドル箱商品に成長しました。iPhone1台当たりの製造原価は250ドル弱と言われますが、それを700ドル以上で販売しています。30%近くある高い営業利益率はiPhoneの高いグロスマージンが生み出しています。iPhoneは世界中の人々の生活に革命を起こしました。仕事の進め方、人のコミュニケーションの方法を大きく変えました。最近は小中学生も普通にスマホでLINEしてますよね。

iPhoneで急成長したアップルは今や米国企業で時価総額No.1となっており、その金額は一時9000億ドルを突破しました。日本円で100兆円を超えるレベルです。

ウォーレン・バフェット氏が経営するバークシャー・ハサウェイは、積極的にアップル株を買い進めています。今やウェルズ・ファーゴやクラフトハインツと並んで、アップルはバークシャーが投資する主要上場株となりました。

アップルの過去10年分の財務データを見てみました。

売上高はFY15までは右肩上がりが続いていましたが、その後は横ばいとなっています。iPhoneの販売数量が主に米国で後退した影響です。新機種の売れ行きは好調なようで、売上高は今後上向くことが期待されます。グロスマージンは40%前後をキープしています。1000ドルを超えるiPhoneXの販売数量が増加すれば、グロスマージンは一段上昇するかもしれません。

グラフに載せていませんが、営業利益率は30%近くあり高水準です。グロスマージンが40%で営業利益率が30%ということは、逆算すると販管費比率が10%しかないということです。高付加価値なデザイン、マーケティング機能に特化しているアップル社のビジネス構造がPLから透けて見えます。

キャッシュフローも潤沢です。営業CFマージンは30%近くもあり文句なし。

FY12から配当を出しています。配当は毎年上昇していますが、配当よりも自社株買い規模が目立ちます。直近5年間の自社株買い総額は1,650億ドルにも上り、同期間の配当総額の3倍超です。アップルと聞くと、ハイテク成長企業と思われるかもしれませんが、今はすでに株主還元ステージに入っています。アップルは米国外に2,000億ドルを超える短期資金を保有しており、米税制改革でレパトリ減税が実現すれば、今後さらなる自社株買いが期待できるかもしれません。

 - 米国株銘柄分析