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【AAPL銘柄分析】アップルはiPhoneで荒稼ぎする時価総額1兆ドル超え企業。バフェット銘柄です。

   

※2018年9月期決算データ反映、BSデータ追加、コメント更新(2018/11/11)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はアップル(AAPL)をご紹介します。


    アップル財務情報

基本情報

会社名 アップル
ティッカー AAPL
創業 1977年
上場 1980年
決算 9月
本社所在地 カリフォルニア州
従業員数 123,000
セクター 情報技術
S&P格付 AA+
監査法人 EY
ダウ30
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

 

地域別売上構成比

 

製品種類別売上構成比

(アップル年次報告書よりHiro作成)

 

(ウォールストリートジャーナルより)

※アップルは2019年度よりデバイス別の販売数量を非開示にすると発表しています。上記データで見納めとなります。

 

業績

 

キャッシュフロー

 

バランスシート

資産

負債純資産

 

株主還元

この記事を読むともっとこのグラフを理解できます!

 

連続増配年数

5年

 

過去6年の配当成長

年率+38.8%

この6年で配当は7倍になりました。

※アップルはFY12から配当を出しています。

 

バリュエーション指標等(2018/11/11時点)

予想PER:13.7倍 最新情報はこちら

配当利回り:1.4% 最新情報はこちら

 

コメント

スティーブ・ジョブズが1977年にパソコン開発のためにガレージで起業した会社が今のアップルです。

1976年に初代マイクロコンピュータである「AppleⅠ」を開発しました。その後に発表した「AppleⅡ」が大ヒットし、1980年には株式上場を果たします。

1984年にマックの愛称で親しまれる「Macintosh」を発売。今見ると図体がデカく使いにくそうなパソコンですが、当時としては画期的な商品でした。ジョブスは「Macintosh」を「AppleⅡ以来のメチャクチャ凄いPCだ」と自信満々に商品発表を行いました。

よくスタバに行きますが、MacBookでカタカタ作業している人をよく見かけます。MacBookは軽くて持ち運びしやすそうです。アップルには信者がたくさんいます。だから、iPhoneXのような高額商品を販売しても売れ続けます。IPhoneの世界販売台数は2億台/年を超えます。アップルのビジネスは、アイドルのファンビジネスに近い面があると感じます。

ジョブズは「Macintosh」の生産について強気の計画を指示しましたが、当初の販売は計画を下回る結果となりました。それが原因で1985年にジョブスは自らが創業したアップル社を追放されました。1996年に復帰するまでの10年間、アップルはジョブズ不在の時期でした。

2001年にはポータブル音楽プレイヤーのiPodを発売。そして、2007年にiPhoneを発表。iPhoneはアップルのドル箱商品に成長しました。iPhone1台当たりの製造原価は250ドル弱と言われますが、それを700ドル以上で販売しています。30%近くある高い営業利益率はiPhoneの高いグロスマージンが生み出しています。iPhoneは世界中の人々の生活に革命を起こし、仕事の進め方、コミュニケーションの方法を大きく変えました。最近は小中学生も普通にスマホでLINEしてますよね。

ジョブスはiPhone4Sの発表後、2011年5月に56歳の若さでこの世を去りました。

iPhoneで急成長したアップルは今や米国企業で時価総額No.1となっており、その金額は一時1兆ドルを超えました(この記事を書いている11月11日現在は1兆ドルをやや下回っている)。

ウォーレン・バフェット氏が経営するバークシャー・ハサウェイは、積極的にアップル株を買い進めています。今やアップルはバークシャーのポートフォリオの25%を占めるまでになりました。ウェルズ・ファーゴやクラフトハインツ、コカ・コーラの2倍超を保有しています。

 

財務データを見てみましょう。

売上高はFY15までは右肩上がりが続いていましたが、その後FY17まで横ばいが続きました。iPhoneの販売数量が2015年で頭打ちになった影響です。しかし、FY18に売上は急成長し前年比+16%となりました。iPhoneの販売台数自体はそれほど伸びていませんが、販売単価が上昇したためです。iPhoneXは10万円以上する高級機種として話題を集めましたね。

グロスマージンは40%付近を維持しており収益性は落ちていません。グラフに載せていませんが営業利益率は30%近くあります。グロスマージンが40%で営業利益率が30%ということは、逆算すると販管費比率が10%しかないということです。高付加価値なデザイン、マーケティング機能に特化しているアップルのビジネス構造がPLから透けて見えます。

FY18の純利益は前年比+23%。本業が好調なことに加えて、法人減税により実効税率が低下している影響が大きいです。実効税率はFY17が24.6%だったのに対して、FY18は18.6%でした。

キャッシュフローも潤沢で、営業CFマージンは30%近くあります。設備投資が少なくフリーCFもたっぷり。この莫大なフリーCFを原資に積極的な株主還元を進めています。

バランスシートを見てみましょう。流動資産の中身は主に現預金(短期投資含む)です。2018年9月時点の現預金は663億ドル。前年よりやや減少しましたが、まだまだキャッシュリッチな会社です。固定資産の大半は「市場性のある有価証券(Marketable securities)」ですが、詳しい中身は年次報告書でも開示されていませんでした。設備等の有形固定資産は少ないです。

FY12から配当を出しており、DPSはこの6年で7倍に拡大しました。また、配当以上に自社株買いが目立ちます。直近5年間の自社株買い総額は2000億ドル以上で、同期間の配当総額の3倍超です。積極的な自社株買いにより株数を減らすことで、今後さらなる増配が期待できます。

すでに還元ステージに入っているとは言え予想PERは14倍。割高感はありません。

 - 米国株銘柄分析