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生活必需品セクターは超有望だ!、って今流行りのハンドスピナーを見て思った。

      2017/08/30

ジェレミー・シーゲル教授の『株式投資の未来』によれば、20世紀後半の生活必需品セクターの投資リターンは、ヘルスケアセクターに次いで高いものでした。

生活必需品セクターに属する企業とは具体的には、以下のような企業です。
プロクター&ギャンブル(日用品)
フィリップ・モリス・インターナショナル(たばこ)
コカ・コーラ(飲料)
ウォルマート・ストアーズ(小売り)
アルトリア・グループ(たばこ)
ペプシコ(飲料・スナック菓子)
CVSヘルス(ドラッグストア)

人々の日常生活に欠かせない製品を提供している大企業は、ほぼ例外なく高い投資リターンを株主にもたらしてきました。

その理由は単純です。生活必需品セクターに属する企業は常に社会に必要とされてきて、その結果として継続的に莫大なキャッシュを稼ぐことができたからです。

キューバ危機、ベトナム戦争、ニクソンショック、石油危機、ウォーターゲート事件、イラン・イラク戦争、チェルノブイリ原発事故、ブラックマンデーの大暴落、ベルリンの壁崩壊、ソ連解体、ユーロ誕生、アメリカ同時多発テロ

20世紀後半~21世紀にかけて、ぱっと思いつくだけでも、これだけ多くの政治的・経済的な事件がありました。その度に経済は混乱し、株価は大きく揺さぶられました。

それでも生活必需品セクターの各企業は常に利益を上げて、それを株主に還元してきました。

よく生活必需品銘柄は暴落に強い、市場が混乱している時でも株価の下値が底堅いと言われます。それは株価に注目すればそういう表現になるのでしょうが、要は経済混乱時でもキャッシュを稼ぐことができるということです。

それは自然なことです。どんな時でも、人は水やジュース、パン、歯磨き粉、たばこ、お酒などを必要とするからです。これらに人は最優先でお金を使います。使わざるを得ないです。

この傾向はこれからも変わりようがありません。

生活必需品セクターに属する企業への投資リターンは、21世紀も20世紀と変わらず市場平均を上回ると考えています。生活必需品セクターは有望な投資対象です。生活必需品セクターを中心にポートフォリオを組むことを推奨します。

 

 

最近、中学生や高校生の間でハンドスピナーという商品が流行っているそうです。
有名YouTuberが紹介しているのを見て知りました。

ハンドスピナーって知っていますか?
お子さんがいる方はご存知かもしれません。

指で挟んでただ回すだけの遊具です。アメリカ発祥らしいです。有名ユーチューバーが紹介することで、日本国内にも広まったのかもしれません。

ただ正直言って、動画や画像を見る限りハンドスピナーの何が楽しいのか全く理解できませんでした。実際にやったことないくせに言うのは卑怯かもしれませんが。

ハンドスピナーは本当にただ回すだけみたいです。色々とテクニックはあるらしいですが、基本的にただ回すだけです。

この前ヤフーニュースに「若者がハンドスピナーを回す3つの理由」という記事がありました。

それによると、若者がハンドスピナーを回す3つの理由とは、
①回している姿が格好いいから
②流行っているから
③ペン回しと違い、練習が要らないから
だそうです。

う~ん、何だか曖昧な理由。

でも物質的に満たされている現代の若者が価値を感じるところは、こういう点なのでしょう。

商品の価値を判断するのは顧客です。顧客(主に男子学生)はハンドスピナーに価値を感じているわけです。自分は否定的であっても、マーケットが評価しているという事実は重く受け止めるべきだと思います。

ハンドスピナーって現代のビジネスを象徴する商品だな~って感じます。

新しく参入する企業は、もはやこのハンドスピナーのような商品で勝負するしかないです。奇抜なアイデアで今までなかった隙間時間の使い方や、楽しいライフを提案するビジネスです。そうやって新しい需要を開拓していくしかないと思います。

 

 

新興企業が人々の生活基盤のマーケットに参入することはほぼ不可能です。新興企業はハンドスピナー的な商売で参入するしかありません。

新規IPO企業とか見ていてそう思いませんか?

IPO企業って最近だと一番話題に上がったのは米スナップチャットでしょうか。スナップチャットは、画像や映像が一定時間経過後に自動で消去されるコミュニケーションツールです。主に若者が、あまり周りに見られたくない画像・映像をやり取りしているようです。

スナップチャットはフェイスブックみたいな「SNS疲れ」がないから流行っているのかなって思います。

新規上場する企業は、こういった新しい需要を開拓する企業が大半です。

食品や飲料、たばこなどの既存ビジネスで新規IPOする企業ってほとんどないと思いませんか?

それは必然だと思います。

コカ・コーラやプロクター&ギャンブルといった、生活必需品関連の製品でマーケットをガチっと抑えている大企業が新興企業にシェアを奪われることはほぼあり得ないと考えています。

なぜかと言えば、こういう消費者の日常生活に溶け込んでいる比較的単価の低い商品はブランド力がすべてだからです。収益の源泉はブランド力です。

消費者の買い物は賢いです。主婦は日常買い物のプロです。普段の食品や飲料の買い物では、安心して子供の口に入れれるものを選んで買っているはずです。

でもその際に、製品の詳細な品質なんてチェックしていないはずです。カロリーとか気にするかもしれませんが。その製品を化学的に分析して比較検討なんてしないですよね。

脂肪の燃焼を早めると言われる特保(トクホ)のヘルシア緑茶を飲んで、その効果が実際にあったか科学的に検証している消費者がいるでしょうか?

多分いないはずです。

消費者庁が「特保」として認可している上に、優良企業の花王が製造しているし「何となく信用できそうだな~」という気分で買っている人が大半だと思います。お昼休みに唐揚げ弁当を食べた後に、ヘルシア緑茶で本当に脂肪燃焼が早まっているか確認している人は皆無のはずです。

でも、それは企業のビジネスではあり得ない購買方法です。

企業はそんな気分で商品を買うことはありません。最も低コストでかつ高品質の物だけを仕入れるはずです。それが高品質かどうかは社内でしっかり定量的にチェックするはずです。

そりゃそうです。企業は利益を最大化する使命があって、そのためには気分で仕入れ先を選ぶなんて言語道断だからです。そんなことしてたら経営者は株主に怒られます。

企業は、厳密に定量的に投資リターンを計算して購買活動を行っています

B to Bのビジネスではブランドだけで勝負することはできません。
品質が大事です。

アップルは多くのサプライヤーから部品を調達していますが、調達先は常に見直しています。昔から付き合いあるからという理由だけでアップルが部品を仕入れることはありません。アップルは、上場企業として株主利益を最大化する使命を負っています。テキトーに感覚でサプライヤーを選定するわけにはいきません。

例えば、我が国の官民ファンド「産業革新機構」が筆頭株主の企業にジャパンディスプレイ(JDI)があります。アップルはJDIへの発注を減らす方針です。アップルは有機ELパネルの採用を進めていますが、それに対応できていないJDIへの発注を減らそうとしています。

今までJDIから仕入れていたから、これからもJDIから仕入れようなんてあり得ないのです。

アップルの要求レベルを満たしていない企業は切られます。

厳しいですがこれがビジネスの世界です。

 

翻って、B to Cの消費者向けのビジネス、その中でも生活必需品についてはビジネスのルールが異なります。顧客である一般市民は、水や食料、たばこを買う時は基本的に「今まで慣れ親しんできて安心できる」という理由だけで商品を選びます。

なぜ「今まで慣れ親しんできて安心できる」という理由だけで商品を選ぶのか?

それは、ぶっちゃけ商品間の品質の差なんて見分けられないからです。だからブランド力に基づく安心感で選ぶんだと思います。

飲料水なんて特にそうでしょ。コカ・コーラの「森の水だより」とサントリーの「南アルプスの天然水」の味の違いなんてわからないです。消費者はこの2つのブランドであればとりあえず安心して買うはずです、恐らく。

コカ・コーラとサントリーはどちらも昔からある企業で、消費者の信頼は厚いです。

ここに新興企業が参入できる余地は絶対にありません。どっかの新興企業がコカ・コーラ「森の水だより」よりも10円安い「〇〇の湧き水」みたいな製品を売り出しても先ず売れません。

たとえ新興企業の「〇〇の湧き水」がコカ・コーラ「森の水だより」と同じ品質であったとしても、ほとんと売れないと思います。体内に流し込み飲料水ですから、たった10円安いくらいでどこの馬の骨かわからない企業の商品に乗り換えるなんてこと普通はしません。大切な子どもにそんな水を飲ませるわけにはいかない、と考える母親が大半のはずです。

このたった10円の差というのも大きいです。生活必需品は単価が安いことが多いですから、消費者も数十円安いくらいでリスクを冒してまで他社の商品に乗り換えようとはしません。

飲料系などの生活必需品ってとにかく消費者からの認知度、消費者との信頼関係、ブランド力が決定的に重要です。

で、この「ブランド力」という要素は新興企業はほぼ99.9%崩すことができないものです。「ブランド力」とは最強のEconomic Moatです。

なぜなら、ブランド力とは時間が生み出すものだからです。長い長い時間を掛けてプロモーションし続けて、消費者の生活に溶け込んでいくことで、徐々に徐々にゆっくりと形成されるのがブランド力です。

ブランド力のある製品とは、長年寄り添ってきた妻みたいなもんです。その人じゃないとダメなんです。変わりはいません。

 

 

・消費者の日常生活(衣食住)に密接したビジネス
・比較的商品の単価が安い
・圧倒的なブランド力がある

この3つの条件を満たしている企業というのが、長期投資に最も適していると考えています。

これらの条件を満たす企業こそが、記事の冒頭で掲げた企業です。再掲します。
プロクター&ギャンブル(日用品)
フィリップ・モリス・インターナショナル(たばこ)
コカ・コーラ(飲料)
ウォルマート・ストアーズ(小売り)
アルトリア・グループ(たばこ)
ペプシコ(飲料・スナック菓子)
CVSヘルス(ドラッグストア)

あくまでも例です。他にも条件に該当する企業は存在すると思います。

これらの企業に資金を多めに配分することは合理的だと思います。

誰もが知るハイブランドな企業に長期投資すればよい。長期投資の一般解とは、そんな単純なものなのです。でも単純だからこそそれに気が付く人は少ないし、ましてや実践し続ける人はもっと少ないです。

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