【のれん】日本株と米国株を比較するときはより一層キャッシュに注目すべきだ 公開日:2016年9月7日 投資理論・哲学 会計用語に「のれん」という言葉があります。日経新聞にも詳しく解説されることがあるので、ご存知の方も多いと思います。 のれんとはM&Aで企業を買収したときに発生する勘定科目です。 買収対価と被買収企業純資産との差額 […] 続きを読む
米国株投資家が”利益”よりも”キャッシュ”に注目すべき理由 公開日:2016年9月6日 投資理論・哲学 “Profit is opinion, cash is fact” 「利益は意見、現金は事実」 これは真実であり、すべての投資家が覚えておくべき事実です。 長い目で見れば利益とキャッシュは一致しま […] 続きを読む
自社株買いは株価を釣り上げているというアホな誤解 公開日:2016年8月24日 投資理論・哲学 昨日久しぶりに会計士時代の友人とあって飲んでいました。 彼が酒飲みながら言うわけです。 「俺の会社は自社株買いしまくっているけど納得できない!」 「自社株買いなんて目先の株価上昇を目論んだ小手先のテクニックだ!」 とか言 […] 続きを読む
高配当銘柄の配当利回り低下に気を付けろ!という脅し文句は華麗にスルーしろ! 公開日:2016年8月23日 投資理論・哲学 WSJ(ウォールストリートジャーナル)が高配当銘柄の株価下落リスクに警鐘を鳴らしています。 全体的に2016年もアメリカ株価はさえない感じでしたが、NYダウ・S&P500ともに7月にようやく最高値を更新しました。 […] 続きを読む
公益事業セクターは高配当だが過剰な投資は避けたほうが賢明だ 公開日:2016年8月10日 投資理論・哲学 バロンズが、公益事業セクター株の下落リスクを意識するよう投資家に注意を促す記事を書いています。 これは2016年年初からの公益事業セレクト・セクターSPDR(XLU)の株価チャートです。 公益セクターは慎重姿勢で […] 続きを読む
新興株は中長期保有が基本なわけねーだろ!! でも面白かったよ日経さん 公開日:2016年8月8日 投資理論・哲学 ブログを始めるといい意味で新聞記事やメディア記事を批判的に見るようになります。 それは、ブログの記事にできるようなものないかなって探すためです。 メディアと自分の意見や考え方とが異なるケースはよくあります。 それは当然、 […] 続きを読む
ディフェンシブ銘柄を我慢強く長期保有する これが株式投資の勝者のゲームだ! 公開日:2016年8月7日 投資理論・哲学 ベライゾン・コミュニケーションズは米ヤフーのインターネット事業を48億3千万ドルで買収することになりました。 48億ドルということは、日本円で約5,000億円。 5,000億円とは庶民感覚としては高額に感じますね。 時価 […] 続きを読む
生活必需品セクターは上昇相場の波に乗れない、でもそれでいいんだ! 公開日:2016年8月6日 投資理論・哲学 7月のアメリカ非農業部門就業者数は前月比25.5万人増となり、市場予想の18万人増を大きく上回りました。 5月の雇用統計がベライゾンのストライキを考慮しても異常な悪化を示して投資家を不安にさせましたが、6月・7月の雇用統 […] 続きを読む
自社株買いによる株価上昇の方が価値があると思う理由 公開日:2016年8月5日 投資理論・哲学 米国の優良大企業の財務データを見ていて驚いたこと、それはROEの高さではなく株主還元の積極さです。 これは本当にすごい。 特に自社株買い。 株主還元には配当金と自社株買いがありますが、配当金増額は積極的にはできないのだと […] 続きを読む
8月は危険なアノマリーがある月だとしても長期投資家は株を売るべきではない 公開日:2016年8月4日 投資理論・哲学 暑くなって夏らしくなってきましたね。 梅雨も明けて、これから夏本番です。 さて、アノマリーという言葉があります。 アノマリーとは、学術的合理的な説明はできないけど、過去の経験から一定の法則やパターンが見いだせることです。 […] 続きを読む
高配当銘柄のROEはより一層投資リターンを示さない 公開日:2016年8月1日 投資理論・哲学 前回こんな記事を書きました。 ROEは投資リターンを示すという残念な誤解 ROEとは過去の一次出資額に対するリターンなのであって、これから投資する投資家のリターンではない、と言いました。 それは事実なのですが、実は続きが […] 続きを読む
ROEは投資リターンを示すという残念な誤解 公開日:2016年7月31日 投資理論・哲学 最近、日本ではROEブームですね。 JPX400の銘柄選定の基準にもなっています。 米国の議決権行使助言会社は5年平均のROEが5%未満で改善が見込まれない場合、取締役再任決議の反対票を投じるとしています。 日本企業がバ […] 続きを読む