「ダウの犬投資戦略」という投資法があります。ダウ工業株30銘柄のうち配当利回りが高い銘柄を上から10銘柄選んで投資する方法です。
ダウの犬常連銘柄がいます。
ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)です。
VZは米国通信セクターの大手企業ですが、市場が米国内に限定されていることもあって投資家の成長期待は低くいつも高配当です。配当利回りは平均して4～5%あり、インカムゲイン目的の投資家に人気です。2017年のダウの犬でもあります。
VZと業界を2分しているのがAT&T(T)です。TはVZ以上に配当利回りが高いです。
AT&Tとベライゾン、この2社は高配当銘柄として真っ先に名前が挙がります。配当好きの私はTもVZも保有しています。2017年11月現在、Tの配当利回りは約6%、VZのそれは約5%もあります。この低金利時代にこれだけのインカムゲインを頂けるのは素直に嬉しいです。
ワイヤレス市場、携帯電話サービス事業は成熟しており企業間の価格競争も激しいです。各社生き残りを掛けてM&Aなど成長戦略を打ち出しています。
そんな業界再編の激しい昨今の通信業界ですが、TとVZの通信インフラ事業は今後も社会に必要とされ続けるはずです。ネットワークインフラの重要性は今後ますます高まるでしょう。携帯電話市場は飽和しているものの、人々がスマホを手放すことはないでしょうし、これから家電などの物がネットに繋がるIoT時代を迎えると言われます。アマゾンが熱心にAIアシスタントの「アレクサ」を売り込んでいるのは、ジェフ・ベゾス氏がIoT時代を見据えているからだと思います。
これからも優良銘柄のTとVZを保有し続けて、まったり配当再投資を続けていきたいと思っています。
なんですが・・
TもVZも長期投資していきたい優良銘柄だと思っているのですが・・
私はTとVZへの長期投資に一抹の不安を抱いています。
その不安とはインフレです。
インフレという悪魔が急に米国経済を襲ったらTとVZは大丈夫かな～とちょっと心配してます。
株式は長期ではインフレに勝つ。ただし、インフレを販売価格に転嫁できる強い企業であることが重要です。
株も債券も短期ではインフレに弱いです。債券は長期でもインフレに負ける可能性がありますが、株は長期ではインフレに負けません。株はがんばってインフレに追いきます。
米国株(S&P500指数)は過去一定の測定期間をとれば、常に実質リターン7%を株主にもたらしてきました。実質リターンが一定ということは、インフレ率が上昇してもそれに負けないくらい名目リターンが上昇したということです。
なぜ株は長期ではインフレに負けないのでしょうか？
それは株とは紙ではなくモノだからです。
インフレとはモノの値段が上がることです。100円の缶コーヒーが110円に値上がりすることがインフレですよね。
株は株券という紙ではありません。株を保有するとは投資先企業の一部を経済的に所有することを意味します。投資先企業が保有する建物、機械、土地、無形資産すべて株主に帰属します。インフレで企業が保有するモノの値段が上がれば、株の価値もそれに連動して上がりますよね。
株は実物資産から生じる利益に対する株主の請求権であり、この実物資産は機械設備、労働、土地、知的財産などを指す。
ジェレミー・シーゲル
そう、株とはモノ（実物資産）だから長期ではインフレに負けないのです。
んん、、じゃあTもVZも長期保有なら別にインフレを恐れる必要ないじゃん！
って思われるかもしれません。
いやいや、株がインフレに負けないのは株がモノ（実物資産）だからっていう理由では不十分なんです。
ストックベースでインフレに負けないだけでなく、フローベースでもインフレに負けずにいれないとダメです。てか、むしろフローでインフレに勝つことこそ重要です。
ストックベースでインフレに負けないとは、バランスシートにある資産(モノ)の価値が上昇することです。
フローベースでインフレに負けないとは、インフレ相当分を販売価格に上乗せしてインフレ相当分利益が押し上がることです。
株式のリターンがインフレに負けないためには、フローベースの方が大事です。長期投資なら尚更です。インフレ率が上がって世の中の物価が上昇しても、それに負けない勢いで自社の製品を値上げできないとジリ貧です。
世の中の物価が平均的に10%上昇しているのに、とある企業は3%しか値上げできなければその企業の価値は相対的に落ちるでしょう。「相対的に落ちる」と言っているのは、簡単に言えばS&P500平均をアンダーパフォームするということです。
これが私がTとVZへの長期投資において、以前から密かに抱いている一抹の不安です。
世の中のインフレ率が上昇していった時、果たしてAT&Tやベライゾン・コミュニケーションズはサービス価格の値上げを敢行できるのでしょうか？
今は米国も低インフレです。目標の2%に届いていません。しかし、失業率は4.1%と歴史的低水準です。いつ物価が急上昇するかわかりません。いつ急に債券利回りが急騰するかわかりません。
(期待)インフレ率が上昇して債券利回りが急騰すれば、あらゆる株が売られるでしょう。アップルもグーグルもコカ・コーラもどんな優良銘柄も売られると思います。しかし、インフレを販売価格に転嫁できる強い企業はそこから復活します。一度グッとしゃがんでもそこからぴょーんとジャンプしてきます。
TやVZはインフレを販売価格に転嫁できるのかちょっと不安に思っています。
米国では近年携帯電話料金の値下がり圧力が凄まじいです。携帯電話市場が飽和しているので、AT&T・ベライゾン・Tモバイル・スプリントの4社間で熾烈な顧客の奪い合いが起こっているからです。各社顧客を引き付けるため、無制限のデータプランを用意しています。今年ベライゾンも無制限データプランを復活させました。
米労働省によると、携帯電話事業者が現在提示している料金の指標である携帯電話サービスの消費者物価指数は、5月に前年同月比12.5％低下した。4月は過去最大の下げ幅となる13％を記録
WSJより
10%以上も値下がりするって相当ですよ。日本では通信料金が下がる気配なんて全く感じませんが、米国ではここまで携帯通信料金が値下がっています。
FRBイエレン議長は、米国のインフレ率停滞が一時的である要因として携帯電話料金の値下がりを指摘していました。米国全体の物価指数に影響を与えるくらいの値下がり具合だということです。
ネットワーク自体はコモディティですから、どうしても価格競争に陥りがちです。ベライゾンでもAT&Tでも、どこのネットワークも品質に差はないでしょう。専門家ではないので詳しくは知らないですが。
最近スプリントとTモバイルの統合が白紙になりましたが、これも通信業界の競争をより一層激しくします。
とまあ、こんな感じでAT&Tとベライゾンはサービス料金の値下げ圧力が強い状況ですから、今の状況で米国のインフレ率が上昇したら、TやVZはより一層苦境に陥るかもしれないと危惧しています。これはインフレの問題というよりTやVZの通信インフラ事業そのものの競争力の問題と言えるかもしれませんがね。
考え過ぎでしょうか？
杞憂に終わることを願います。
私事ですが・・
私事ですが、通信業界のビック2であるAT&T(T)やベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)を、ポートフォリオの主力まで格上げするか大変悩んでいます。私にとっての「主力」とはポートフォリオ全体の約10%を占めるレベルです。現在Tは2%、VZは5%ほど保有しているに過ぎません。
今私のポートフォリオの個別銘柄の「主力」はアルトリア・グループ(MO)、フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、エクソンモービル(XOM)、コカ・コーラ(KO)の4銘柄です。
TやVZも「主力」になるまで追加投資を続けるか考え中です。高配当はとても魅力的ですが、配当利回りに釣られ過ぎてはダメだと思っていまして。。
長期投資で大切なことは、バフェットのこの発言に集約されると思います。
まずまずの企業を素晴らしい価格で買うより、素晴らしい企業をまずまずの価格で買うことの方がはるかに良い。
ウォーレン・バフェット
失敗することもあると思いますが、試行錯誤考えながら投資を継続していきたいです。投資は難しいです。日々勉強です。
こんばんは
バフェットも昔競争過熱を懸念してワイドモートではなくなったと判断して手を引いた分野がありましたよね。通信網だっけな？
我々が想像する日本の大手携帯三社とは比べものにならないくらい競争が激しいのでしょうね。僕もVZもっているから不安ではありますが、今のところ黙々と株数を増やしています。ヒロさん意見を聞かせてほしいのですが、AMZN・WMT、アメリカシェール・中東産油国なんかも火花散らしていますよね。これらはインフレ率を株価に織り込むことが出来ると思いますか？特に産油国間の争いを見ていたらこれ以上原油価格が上がることなんかないんじゃないのかと感じてしまいます。因みに僕もエクソン5%所有しています。
こんばんは。
バフェットは確かAT&Tもベライゾンも以前保有していましたよね。
AT&Tはすでに保有していないし、ベライゾンも最近売却したはずです。
そして、最近は大手航空会社の株を買い増しています。
バフェットの投資判断は興味深いです。真似はしないけど参考にはしたいです。
通信業界大手2社の株を売却したということは、現在の過当競争環境が当面続くということなのでしょうかね。
GEやIBMの売却も、少なくとも短期的には良い判断だったと言えますから。
ただウォルマートも売却していますが、ウォルマートは電子商取引にしっかり投資している姿勢が安心感を生んで株価は堅調です。
バフェットと言えども人間ですし、常に正しい判断はできないと思います。
自分の考え、価値観、納得感をしっかり持って謙虚さを忘れずに投資を続けていきたいです。
インフレ率の件、ご質問ありがとうございます。
難しい問題です。
そもそもインフレ率が上がるからモノの値段が上がるのではなく、モノの値段が上がるからインフレ率が上がるわけですしね。
モノの値段は賃金の上昇がきっかけで上がるものですが、最近は雇用は順調で賃金もボチボチ上がっているのに低インフレです。
アマゾンやウォルマートなど業界トップにいる企業は、世の中のインフレ率相当くらいはきちんと販売価格に転嫁できると思います。
明確な根拠があるわけじゃないですが、このような米国を代表する帝国企業で無理ならどこの企業も無理ということになるかなと感じます。
インフレに追いつけない企業は、レッドオーシャンでコモディティ的な製品しか売っておらずブランド力がない企業だと思います。
価格でしか価値を遡及できない企業です。
企業規模が大きければいいってもんじゃありませんが、S&P100に含まれるような企業の株であれば長期でインフレに負けるなんてことは心配しなくてもいいと考えています。
だからこそ、VZやTも心配していませんでした。
ですが、最近の値下げ合戦があまりに激しくて懸念を抱いたので今回の記事を書きました。
両社ともブランド力はありますが、ブランド力はそれが販売価格に反映できないと意味はないですから。
今後の投資判断に迷っています。
最後は「えいや！」で決めるしかありません。
ホント投資は難しいです。
原油の問題も難しいですよね。
最近はサウジアラビアの汚職取締りがアラムコのIPOにポジティブだとみて原油価格は上昇しています。
それと減産合意が予想外に遵守されている影響もあります。特にIPO当事者のサウジアラビアは約束以上の減産を実施しています。
1バレル60ドルくらいまでは上がるかもしれません。
原油価格はやはりシェール業界の動向が気になります。
シェールは生産量の上げ下げを比較的簡単にできますから、原油価格の変動に柔軟に対応できます。
原油価格が上昇しても、上値が重いのはこのシェール業界の特徴があると思います。
最近シェール業者の生産は活発とは言えません。
2017年7月～9月のリグ稼働数は6%増で、過去数四半期の平均20%を大きく下回ります。
シェール業者によって原油価格が抑えられているのは間違いないですが、かつての1バレル20ドル台まで押し下げる力はないと踏んでいます。
かと言って、2014年の100ドル台まで戻ることは当面はないだろうとも思います。
現状程度の原油価格のままコスト削減努力をしながら、石油メジャーは地道に稼いでいくだけでしょう。
こういう苦境の時にしっかりコスト削減を行って本業に集中してきたことが、エネルギーセクターが市場平均を超えた理由です。
今後も市場平均を超えてくれると期待しています。
私は通信とは違ってエネルギー企業の長期投資リターンには結構安心感を持っています。
あくまでも長期ですが。
2014年からの原油価格→株価下落で、低成長はそこそこ織り込まれたと思います。
今後も投資家から敬遠されるセクターでしょうし、長期投資の妙味はあると考えています。
ちょっとインフレの件と話が逸れたかもしれませんが、以上私見です。
最近Tに関する記事が多く、Tを保有している身としては毎度興味深いです。
ポートフォリオにおいて、Tを5%保有しております。自身の主力はKOで12%です。
私としては比率を引き上げたいと考えております。
現代人には欠かせない、メディア・ネット環境を掌握している会社ですので、未来の可能性に投資の価値有りと思っています。この判断が失敗かどうか今は分からないですがけどね。
こんばんは。
自分が投資した途端、興味関心が出てきているだけです笑。
やはり自分が投資した企業、その企業が属する業界にことは気になるものです。
個別銘柄投資をやると勉強になります。
そういう意味でも銘柄数をもう少し増やしたいです。
もっと色んな業界のことについて知りたいです。
最近個人的に興味があるのが、インテルやクアルコムなどの半導体業界です。
WSJや日経読んでも用語が理解できない・・・。
「マイクロプロセッサー」というありふれた単語すら正確に理解できてません。
＞私としては比率を引き上げたいと考えております。
私もまだ迷ってはおりますが、基本的には買い増しの方向で検討しています。
メディアはこれからだと思いますが、ネット環境を掌握しているのは間違いないですよね。
ネットインフラの重要性は増すばかりです。
それと、私は今のVZやTなどが過剰に売られている要因として政府規制もあると踏んでいます。
あまりに通信インフラ側に不利で、グーグルやフェイスブックなど通信インフラの上に帝国を作っている企業側に有利な規制ができています。
ネットワーク中立性もその一つだと思います。
将来的にはもう少し規制は緩和されるのではと思います。
通信インフラが公的役割を担っているのは理解できますが、現在はあまりに縛り過ぎだと感じます。
どこに投資するにしても将来はわからないですよね。
悲観的なセクターに投資する以上、短期中期的に市場平均を下回るのは仕方ないことです。
減配せずに増配をきちんと続ければ、いずれ株価は戻ります。
逆に、減配するようだとアウトです。
あくまで私見ではありますが…AT&Tとベライゾンは主力銘柄までは
格上げしないほうがいいのかなと思います。
Hiroさんの現在の主力銘柄であるコカコーラやフィリップモリスは
日本にいる私なんかでも知っているぐらい世界的に強力なブランド力があると思います。
AT&Tとベライゾンもブランド力という意味では
アメリカ国内で見れば当然両社ともそれなりにあると思います。
ですが通信会社を選ぶ際はブランド力に加えて価格面でのアプローチが強いと思います。
翻ってコカ・コーラの場合ですが、
コカ・コーラよりも安いコーラがよくスーパーで出回っていますが、
シェアを大きく奪い取るほど売れてはいないと思います。
職場に毎日のようにコカコーラを飲んでいる後輩がいます。
コカ・コーラの隣にその格安コーラが売られたとしてもその後輩は
コカ・コーラを飲み続けるでしょう。
価格差を許容させるだけのブランド力がコカ・コーラにはあると思います。
とはいえAT&Tとベライゾンが長期投資にそぐわないというわけでは全くありません。
景気に大きく左右されず安定的に利益を上げられ、かつ高配当を継続できる
ディフェンシブ性のある銘柄は長期投資に適した銘柄だと思います。
相対的に見たときにどちらにウェートを置くべきか、という話ですので。
長期投資において高配当が大切だというのは非常によくわかります。
ですがそれと同じかそれ以上にワイドモートとなるブランド力があるかないかが
長期投資でより大切なのではないでしょうか。
ジグソウさん、こんばんは。
貴重なご意見ありがとうございます。
ブランド力は知名度と同じような意味で使われることもあります。
確かに、老若男女誰しも知っていることはハイブランドの証です。
ですが、投資家目線で言えばブランド力はそれが利益をもたらさない限り意味はないです。
ブランド力のおかげで販売価格を強気に設定できて初めて、そのブランド力に経済的価値が生まれます。
AT&Tは世界のブランドランキングでも上位にいます。
では、AT&Tのブランド力に経済的価値があるかと言われれば、それは微妙かもしれません。
ジグソウさんがおっしゃる通り、通信インフラは価格で選ぶ消費者が多いからです。
やはりネットワークという目に見えないものをブランド力で消費者に遡及するのは困難です。
コスパ重視で見られます。
ジグソウのご意見に同意します。
コカ・コーラやフィリップモリスのブランド力には高い経済価値がありますね。
私もコカ・コーラより安いコーラが出回っていても、絶対に買わないです。
たかが10円～20円の差なら、普段飲み慣れたコカ・コーラを飲みます。
その僅か10円の差が企業価値を大きく向上させます。
ところで、そんな安いコーラ出回っているのですね？
あまり見たことないです。
今度スーパー行ったら気を付けて見てみます。
いつもボーっとしているので。
長期投資では配当は大事なのですが高配当が大事なわけではないと私は思っています。
やはり配当利回りに誘惑され過ぎると後悔しそうです。
「素晴らしい企業をそこそこの価格で買う」という方針を忘れずに投資を続けたいです。
考え中ですが、TとVZを10%まで引き上げるのは止めようかなと思っています。
それぞれ5%にしてポートフォリオ全体に占めるTとVZの割合を10%にすることを目標にしようかな。
こんにちは。
同じ無線通信分野の会社では、中国のチャイナモバイルは米国ほど
競争が激しくないのでは。米国株ではなく香港ADRですが。
チャイナモバイルの配当利回りは３％くらいで高くないですが、
自己資本比率は60％以上あり、配当性向も低いので今後に期待できます。
hiroさんはチャイナモバイルについてどうお考えですか。
こんにちは。
チャイナモバイルの財務諸表を見たことないので、何とも言えません。
ベライゾンやAT&TのようなPL構造なのでしょうか。
今後、チャイナモバイルの銘柄分析記事もぜひ書いてみますね。
紹介ありがとうございます。