インフレ率が高過ぎると、生活必需品企業は多くの場合、製品価格の引き上げがインフレ率に追いつかないため、利益率に悪影響が出る

バロンズ

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半分は同意。生活必需品企業はインフレ率に追いつかないではなく、追いつくのに時間が掛かると言う方が正確だと思います。結局、どんな業種であれ買い手に対する価格交渉力を持つ強い企業の業績は長期ではインフレに追いつきます。ただ、利益の大半を株主に還元しちゃうような成熟企業は、どうしてもインフレに追いつくまで時間が掛かります。

 

 

これらの銘柄（生活必需品銘柄）は全て、配当によって株主総利回りを支えている。より高いリスクを取りたいと考える債券投資家にとって魅力的だろう。

バロンズ

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ちょと笑ってしまったｗ。もはや生活必需品銘柄は”債券”投資家が買うべき対象のようです。

確かに、飲料や食品、日用品ビジネスを営む生活必需品セクターの企業は景気循環にかかわらず業績が安定しており、その配当はまるで債券の利息のように安全です。

ですが、債券と生活必需品株とでは大きくことなる点があります。それは債券の利息は固定的ですが、生活必需品株の配当（利益）には柔軟性があるという点です。生活必需品企業の収益はゆっくりですが上昇していきます。仮にインフレ率が高まっても、長期ではインフレに追いつくまで生活必需品企業の利益も成長します。債券は確定利息なのでインフレが進むと絶対に追いつけません。逆にデフレになれば債券は有利ですね。

生活必需品銘柄は利益成長が緩慢だから、インフレ率が高まって金利が上昇する時に売られます。「インフレに負けるんじゃないか？」って思われて売られます。ですが、実際は時間はかかれど生活必需品企業も長期ではインフレに負けないくらい利益成長してきました。その実績があります。

では、なぜマーケットは金利上昇時に生活必需品銘柄に失望してしまうのか？

その理由の一つとして、人は複利のパワーを真に理解していないことが挙げられると思います。「複利」という言葉とその意味は知っていても、「複利」が実際にどれくらい凄いパワーを持っているかイメージできていないということです。

新聞紙を50回折ったら、どれくらいの高さになると思いますか？

正解は、、1億5000万km以上です。太陽まで届きます。ちなみに26回折ると地球一周分、43回折ると月まで届きます。

どうでしょう、想像を超えてませんか？

算数として「複利」を理解していても、その威力を真に理解している人、イメージできてる人って少ないのではないでしょうか。アインシュタインが人類最大の発明と呼んだだけはあります。

人は「複利」を実生活でイメージできない、、そこに利益成長が緩慢な成熟企業への投資妙味があると思っています。つまり、遠い未来の利益（配当）は過小評価されているということです。たとえ利益成長率が低くとも、遠い未来の利益は「複利の力」によって太陽に届くほど増えているかもしれません。