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【GOOGL銘柄分析】アルファベット(グーグル)は広告収入世界トップの超一流ハイテク企業

   

※2018年12月期決算データ反映、コメント刷新(2019/2/13)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はグーグル親会社のアルファベット(GOOGL)をご紹介します。

基本情報

会社名 アルファベット
ティッカー GOOGL
創業 1998年
上場 2004年
決算 12月
本社所在地 カリフォルニア州
従業員数 61,814
セクター 情報技術
S&P格付  AA
監査法人  EY

ダウ30 ×
S&P100
S&P500
ナスダック100
ラッセル1000

地域別売上構成比

セグメント別売上構成比

公式には上記の通り広告部門と一括でしか開示されていませんが、モルガンスタンレー推測によると、YouTubeがもたらす収入はすでにアルファベット全体の10%以上にも及ぶようです。以下、モルガンスタンレーのデータ。興味深い。

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

無配。
自社株買い実績はあり。

連続増配年数

無配

過去10年の配当成長

無配

過去の株主リターン(年率、配当込み)

過去10年(2009~2018):+21.9%
設立以来(2004~2018):+24.6%

バリュエーション指標(2019/2/13時点)

予想PER:23.9倍 最新情報はこちら

配当利回り:無配 最新情報はこちら

コメント

アルファベットは2015年に設立されたグーグルの持株親会社です。スタンフォード大学に在籍していたラリー・ペイジ氏とセルゲイ・プリン氏が1998年に設立しました。「世界の情報を整理する」というミッションを掲げ、優れた情報検索ロジックを創り上げました。「ググる」、「グーグル先生に聞く」といった言葉はすでに日常生活に溶け込んでいますよね。

グローバルでビジネスを展開していますが、規制のため中国での売上高はありません。中国政府の検閲に沿った検索システムで参入するという話もありますが、具体的な話にはなっていません。売上の半分弱が米国、3割強が欧州です。

主な開示セグメントは以下の3つ
・広告
・その他グーグル
・その他

デジタル広告が売上高の85%を占めるメインビジネスです。私もこのブログでグーグルアドセンス広告を掲載しています。ユーザーの好みに応じた広告を効率的に掲載することで収益を最大化しています。YouTubeでの広告収入もかなりあるようです(開示はされていない)。

「その他グーグル」にはGoogle playストアでのアプリ販売、クラウドサービスが含まれます。

財務データを見てみましょう。

売上高は綺麗な右肩上がりです。この10年で売上高は6.3倍に成長しており、CAGRで20%を超えます。FY17は初めて年間収入が1000億ドルを突破しました。グロスマージンはここ数年低下傾向です。トラフィック獲得コスト(TAC)の増加が影響しています。

FY18の売上高は1,368億ドルで前年比+23%。広告収入、クラウドサービス収入ともに伸びました。広告収入に対するTACは74億ドルで前年より増えましたが、売上高に対する割合は23%でFY17と同程度です。

FY18の純利益は307億ドル(純利益率22%)で前年比+143%。前年FY17は米国外所得に対して一時的な税金費用が掛かりましたが、FY18は税率引き下げの恩恵をフルに受けて純利益が改善しています。FY18の実効税率はなんと12.0%。米国の改定後法人税率21%よりも実際の負担税率が低いのは、アイルランド子会社をうまく利用しているからです。FY18は他にも税務メリットを受けていますが、とは言え実効税率12%は信じがたい。金持ちほど税金を払わない・・。

FY18の営業CFマージンは35%(文句なく素晴らしい)。ただフリーCFが前年より減っていますね。データセンターなどへの設備投資が嵩んでいる証拠です。とは言え、莫大な広告収入があるので資金繰りには全く懸念はありません。

バランスシートを見てましょう。流動資産が6割近くもありますが、内容はほとんど現預金(売却可能有価証券を含む)です。2018年12月末時点で1000億ドル超の現預金を保有しています。固定資産は主に設備等の有形固定資産です。クラウドへの投資がBSに表れています。土地建物への投資も増えています。

負債純資産を見ると、自己資本比率が76%と非常に高いことがわかります。広告収入は安定しているように思いますが、レバレッジを掛けずに安全な経営がなされています。

配当はまだありません。自社株買いの規模は年々増えており、FY18では90億ドル実施しています。これでもまだ純利益の30%に過ぎません。豊富な現金に対して株主の圧力が強まる可能性もあります。そんな遠くない未来、アルファベットも配当を出し始めると思います。

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