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PERを見る上で持つべき2つの視点(特に2つ目忘れがちだから気を付けよう)

   

株のバリュエーション(割安か割高か)を判断する上で、欠かせない指標がPERです。PERだけで株価の妥当性を判断できるわけではありませんが、基本的かつ重要な指標です。

PER=株価 / EPS(一株当たり利益)

PERとは株価が一株当たり利益(EPS)の何倍で取引されているかを示した指標です。

株価とは未来の利益(配当)の割引現在価値の合計です。将来の予想利益・配当をギューっと現在に凝縮したものが株価です。なので、利益を基準にしたバリュエーション指標であるPERは貴重な情報です。個別株であれS&P500ETFであれ、投資する対象のPERくらいは把握しておきたいところです。

PERはそれ単独で見る時もありますが、比較して見る時もありますよね。以下の2つの切り口での比較が多いでしょうか。
①企業間のPER比較
②時系列のPER比較

①企業間のPER比較とは、たとえばコカ・コーラとペプシコのPERを比較するなどです。

②時系列のPER比較とは、たとえば2000年のコカコーラのPERと現在2018年のコカコーラのPERを比較するなどです。

PERの数値が高いほど株価は割高と言われますが、安易に表面的なPERの数字だけ見てそう言えるわけではありません。将来の利益成長率を考慮する必要があります。

利益が毎年30%の勢いで成長していれば、PERがちょっと高くても割高とは一概には言えません。逆に、利益がマイナス成長しているのにPERが市場平均くらいあれば、PERは高過ぎるかもしれません。

①企業間のPER比較でも、②時系列のPER比較でも、利益成長力という視点は欠かせません。どれくらい利益成長が期待できるかによって合理的なPERの数値は変わります。

ただ、利益成長力という視点、切り口だけでPERの妥当性を判断するのはちょっと危険です。もう一つ、別の角度からの視点を持っておきたいところです。①企業間のPER比較と、②時系列のPER比較とでそれぞれ、PERを見る時に持つべき視点(判断の切り口)をご紹介したいと思います。

結構忘れがちな気がします。単に利益成長力だけでPER比較をしている新聞記事などありますが、疑問に感じることがあります。

PERは「利益成長力+α」の2つの視点で見るといいです。この”α”について解説します。

 

①企業間のPER比較。利益成長力+α(利益安定度

①企業間のPER比較で、利益成長力の他に持っておきたい視点(切り口)は利益安定度です。利益安定度が高いほどPERが高くても妥当と言えます。

利益安定度とは曖昧な概念で簡単に数値化できるものではありませんが、ざっくり捉えるだけでも十分です。たとえば、世界的に名前が知られており、毎年莫大な利益を上げ続けている有名優良企業であれば、利益安定度は高いと言って問題ないでしょう。

たとえば、ジョンソン&ジョンソン(JNJ)です。以下はJNJの過去10年のキャッシュフローです。
このように毎年安定した営業キャッシュを稼げる企業は、利益安定度が高いと言えます。JNJのような企業はたとえ利益成長率が低くとも、高いPERで評価されることが妥当です。

安定は価値だと見なされます。マーケットに存在する多くの投資家(私もあなたも)は果敢にリスクを取っているわけですが、別に好きでリスクを取っているわけではありません。毎日毎日株価が変動して、自分の資産価値が変わるのは誰だってストレスです。万が一紙切れになって資産が吹っ飛ぶリスクを抱えるのは誰だって嫌です。

リターンがあるかもしれないから、リスクを取っているわけです。リターンがないのにリスクだけ取ろうとするドM投資家は普通はいません。

利益ボラティリティが低い企業の株は安心してホールドできます。その安心感は”買い”を集めます。

企業間のPERを比較する時はこの2軸で見ます。
・利益成長力
・利益安定度

利益成長だけに目が行きがちですが、利益安定度も意識しましょう。利益成長が鈍化しているのにPERが20倍もあると割高だと思ってしまうかもしれませんが、それがJNJのようなピカピカ優良企業であれば決しておかしなバリュエーションとは言えません。

最後に、別の記事でも何度か紹介しましたが、私が企業間のPER比較に使っているマトリックスをご紹介します。


このマトリックスにマッピングした上で、企業間のPERを比較しています。

 

時系列のPER比較。利益成長力+α(長期金利、期待インフレ率

時系列のPER比較で利益成長力の他に考慮すべき検討ポイントは長期金利、期待インフレ率です。長期金利(期待インフレ率)が低くなればなるほど、PERは高くても妥当です。

同じ企業で利益成長力もそんなに変わってないとして、2000年のPERが15倍、2015年のPERが20倍だとしたら、自然に考えると2015年のPER20倍の方が割高に思えるかもしれません。だって、同じ銘柄ですからね。同じ銘柄なら、PERが高い方が単純に割高だというのはある意味自然な発想です。

しかし、PERが高い方が安易に割高だと決めつけることはできません。

金利(期待インフレ率)を考えなくてはなりません。

金利(期待インフレ率)が高ければ高いほど、高い名目リターンが求められます。7%の実質リターンを得ることが目標として、いくらの投資リターンが必要でしょうか。それは物価上昇率(インフレ率)によって変わります。

実質リターン 物価上昇率 必要名目リターン
7% 1% 8%
7% 2% 9%
7% 3% 10%
7% 4% 11%
7% 5% 12%
7% 6% 13%
7% 7% 14%
7% 8% 15%
7% 9% 16%
7% 10% 17%

物価上昇率が1%なら8%の投資リターンで実質7%のリターンになります。一方、物価上昇率が10%にまで上がれば、17%の名目リターンを稼がないと同じ実質リターン7%になりません。

将来の物価上昇予想(=期待インフレ率)が重要になってきます。長期金利を決める要素の一つが期待インフレ率です。期待インフレ率が上がれば長期金利も上がります。

期待インフレ率が上昇して金利が上がっている時は、より高い名目リターンが必要です。つまり、金利が高い時はPERは低く(株式益回りは高く)ないといけません。株式益回りとは、上の表で言うところの「必要名目リターン」と同義です。

リーマンショック以降のここ10年は世界的に低金利環境が続いています。金利が低いからPERが高くても妥当と言われることがあります。これはその通りで、長期金利が低く期待インフレ率が低いならば、株式名目リターンは低くても問題ないわけです。つまり、PERが高くても問題ないということです。

大切なことはどれだけ投資利益を稼げるかという絶対額ではなく、どれだけ購買力を増やせるかです。

同じ銘柄のPERを時系列で比較する時は、この2軸で見ます。
・利益成長力
・長期金利(期待インフレ率)

 

まとめ

銘柄間のPER比較

・利益成長力
・利益安定度
の2つの軸で分析する。

 

時系列のPER比較

・利益成長力
・長期金利(期待インフレ率)
の2つの軸で分析する。

赤字にした2つ目の視点を忘れがちなので気を付けましょう!

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