Grow Rich Slowly シーゲル流米国株投資で億万長者になる!

米国株投資を通じて資本主義社会を豊かに楽しく生きる

*

【ダウ665ドル安!】長期投資家は慌てずマーケットに居続けよう!

   

好調な雇用統計が株価に悪影響を与えるロジック

以前、1996年7月5日(金)の好調な雇用統計が株価を急落させた事例をご紹介しました。

その時の記事の一部を再掲します。

現在、1996年7月5日金曜日の午前8時28分である。

(中略)

8時30分、画面にニュースが表示された。

雇用者数は23万9000人増加、失業率は過去6年で最低の5.3%、時間当たり賃金は過去30年で最大の9セント上昇

クリントン大統領は「米国経済は過去30年間で最も堅調である。労働者の賃金はついに上昇に転じた」として、このニュースを歓迎した。

しかし、金融市場は衝撃を受けた。トレーダーが金利の上昇を予測したために、長期債の価格は国内外の市場で暴落した。長期債及び短期債の利回りはおおむね0.25%上昇した。株式市場の取引開始までにあと1時間あるものの、ベンチマーク指数に対する需要を表すS&P500指数先物は676から656へ約2%下落した。

ジェレミー・シーゲル著『株式投資 第4版』より

このように景気拡大を示唆する雇用統計が株式マーケットに悪影響を与えるケースがあります。

なぜそんなことが起こるのでしょうか?

それは好調な雇用統計は企業が獲得する将来キャッシュフロー増加を予感させるけれど(株価上昇要因)、それ以上に将来の配当を割り引く利率が上がってしまう(株価下落要因)からです。

これは株価の公式です。株式の価値とは将来の配当を現在価値に割り引いた金額です。普段こんな数式をイメージすることは少ないかもしれませんが、株価変動要因をギュッと抽象化すると「予想将来配当」と「割引率」の2つに集約されます。

好調な雇用統計は分子(将来配当)を押し上げます。失業率が下落して労働者の給料が上がれば、みんな積極的にお金を使ってくれて結果として企業の売上高が伸びます。もちろん、あまりに給料が上がると企業の人件費負担が増えるデメリットも無視できなくなりますがね。

しかし、雇用市場のスラッグが減り平均賃金が上昇すると分母の割引率も上がっちゃいます。なぜなら、人件費の上昇は将来のインフレ率上昇を予感させますが、(期待)インフレ率が上がると長期金利も上がるからです。長期金利が上がると、将来の配当を割り引く利率も上昇します。

割引率という概念は分かりにくくて曖昧ですが、株式に対する名目期待リターンだと思ってください。長期金利が上昇して、無リスク資産のリターン(要するに債券利回り)が上がれば株式に対する期待リターンも上がります。債券利回り2%なら株式リターンは7%でも十分ですが、債券利回りが5%なら株式リターンが7%じゃ不満ですよね?10%くらいは欲しいですよね。

だから、金利が上昇して債券リターンが上がると、株式に要求されるリターンも上がります。

ちょっと数式で表現すると、
株式期待リターン=無リスク資産利回り(国債利回り)+リスクプレミアム
となり、この中の「無リスク資産利回り」が上がると株式期待リターンも上昇します。

つまり、好調な雇用統計には株価プラス影響と株価マイナス影響の2つが混在しています。

株価プラス要因=経済好調で将来の利益(配当)が増えるぞ!!

株価マイナス要因=インフレ率が上がって債券利回りが上がると、株式の魅力が薄くなっちゃうよ・・。

この2つの要因が株価を引っ張り合います。通常は株価プラス要因の方が大きく、良好な雇用統計発表後は株価が上がるケースが多いです。しかし、マーケットのインフレ懸念が大きい時、良好な雇用統計がもたらす負の要因が勝って株価を下落させることがあります。それが起こったのが1996年7月5日でした。

 

2018年1月の雇用統計の結果は良かった!→株価暴落・・

さて、先日発表された2018年1月の雇用統計発表後の株式相場も、1996年7月5日と同じストーリーで説明できそうです。1月の雇用統計発表を受けて2日の米株式相場は大幅下落となりました。

米労働省が発表した2018年1月の雇用統計の要旨は以下の通りです。
・非農業部門雇用者数は前月比20万人増加(多い!)
・失業率4.1%(相変わらず低い!)
賃金前年同期比+2.9%(高い!)

就業者数は7年4カ月連続増加しており、失業率も相変わらず低いです。今年末には3%台にまで下がるのではと言われています。

そして、一番の注目は賃金です。民間部門の平均時給は前年同期比で2.9%も上昇しました。ちなみに、この中には臨時ボーナスは含まれていません。法人減税を従業員に還元すべくAT&Tやウォルマートは特別賞与を支給しましたが、このような一時的な要因は雇用統計の賃金算出からは除外されています。それでも賃金は2.9%も増えました。これは2009年6月以来の大幅な伸び率です。

この雇用統計を受けてNYダウは▲665ドル(▲2.5%)と大幅安。S&P500指数も▲2.2%と大きく下げました。NYダウ構成30銘柄すべてが下落しました。

下落率が大きかった銘柄を挙げると、
・アップル(▲4.3%)
・マイクロソフト(▲2.6%)
・エクソンモービル(▲5.1%)
・シェブロン(▲5.6%)
・アルファベット(▲5.3%)
・バークシャーハサウェイ(▲3.7%)
・インテル(▲3.2%)
・ビザ(▲3.8%)
などがありました。

まあエクソンやアルファベットは決算結果を嫌気された面も大きいですが、全体的に株価が下落した一番の要因は雇用統計です。雇用統計の賃金上昇が将来のインフレ率上昇させるのでは投資家は警戒しています。

米10年債利回りは2.84%まで上昇しています。かなり急ピッチで上がってきました。インフレ率上昇を示す具体的指標は見られず債券利回りはそれほど上がらないのでは、と最近記事に書きましたがやはり発言訂正します、ごめんなさいm(__)m。1月の雇用統計の大幅な賃金上昇は将来のインフレを誘発すると思います。FRBが目標とする2%の物価上昇は案外早期に達成するかもしれません。

(期待)インフレ率上昇は債券利回り上昇に繋がります。実際に10年債利回りは上がっていますね。

そして、先に述べましたが債券利回りが上がると、将来の配当を割り引く利率(割引率)が上がるので株価は下がります。

2月2日の米株価に調整が入ったのもこのロジックです。ファイナンス的に言えば、無リスク資産の利回りが上がって割引率が上昇したため、将来配当の割引現在価値が小さくなり株価が下落したということです。もっと感覚的に言えば、債券価格が下がったので株式が相対的に割高になって売られたということです。

投資家は常に”実質”リターンを求めています。物価調整後でリターンが得られないと投資する意味がありません。だからインフレ率は大事な指標です。年率10%のリターンは一見高いですが、物価が年率9%で上昇していれば実質リターンはたったの1%です。これじゃ大した利益になりませんよね。

 

あなたの投資先が優良企業という自信があるならホールドが正解

株価はまだまだ下がるかもしれません。仮に10年債利回りが3%を超えるような事態になれば、もう少し株価は調整されると思います。

ただ今回のような期待インフレ率上昇に伴う株価下落局面において、優良株ホルダーは株を売らないことが正解だと思います。

結局、株式の価値とは配当なわけです。将来の配当が維持されるのであれば、株価下落はむしろWelcomeです。いや「配当が維持」ではちょっと弱いですかね。もっと言えば、インフレ率上昇に負けることなく今後も増配し続けることができるなら、インフレ懸念による株価調整は何ら気にする必要はないということです。

インフレ率が上がるなら株価が下落しても決して「お買い得」とは言えません。妥当な株価下落です。だって、将来のインフレ率が上がるなら株価が下落して株式益回りが上がっても(要するに株式リターンが上がっても)、実質リターンには中立ですから。株価下落は株式の名目リターンを引き上げるわけですが、だからと言って実質リターンまで改善するとは限りません。物価上昇率次第です。

今回の株価調整が「お買い得」となるケースは、期待インフレ率が上がって債券利回りが上昇しているけど、実際にはインフレ率が上昇しない場合です。こういう展開になると、今のマーケットの反応は過剰反応という結果になり、今の株価下落時で拾えた投資家は超過利益をゲットできます。ただ、将来の実際のインフレ率がどうなるかなんて予測できるわけもなく、私たちができることと言えば慌てて株を売ることなくいつも通りコツコツ投資を続けるくらいです。

優良株に投資しているなら売らない方がいいと思いますが、「株価調整で買い時だー!」とあまり調子に乗って買いまくることも推奨しません。実際にインフレ率が上がるなら、別に割安とも言えないからです。「いつもよりちょっと多めに買っておこうかな~」くらいが丁度いいかな。マーケットは上にも下にも過剰反応する傾向がありますから、少し積極的に投資するのはいいかもしれません。が、慎重さは忘れずにいきましょう。マーケットは大体合理的ですから。

 - 投資実務