Grow Rich Slowly シーゲル流米国株投資で億万長者になる!

米国株投資を通じて資本主義社会を豊かに楽しく生きる

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分散投資は大事だとしても、米国への1国集中投資で何ら問題ない!

   

卵を一つの籠に盛らない、分散投資が重要だと言われます。私も同意です。

特にグロース株投資ではなく長期バリュー株投資・配当再投資を投資方針とする場合、分散投資は百利あって一害なしです。

分散の効いたETFや投資信託、あるいは個別銘柄を10~20銘柄程度保有してリスクを低減させることは重要だと思います。

さて、銘柄を分散させるだけでなく投資国も分散することが重要とも言われます。VTなどで世界に分散投資することによって投資リスクは期待リターンに対してより低減すると。

最近、投資歴40年の大先輩の読者様からこのようなコメントを頂きました。

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非常に考えさせられるコメントで、真摯に受け止めようと思いました。

この中で、このようなアドバイスを頂きました。
「単一国は危険。日本も以前は世界の時価総額の44%を占めていて、米国株はそのころ不調で、どうして最強の日本株を買わないの?という状態でした。」

このご意見も40年超の投資経験に基づいた有り難いアドバイスなのだと思います。

ただ、私はこの意見には与せず引き続き米国への集中投資を続けるつもりですし、それで全く問題ないと思っています。

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    米国集中投資で問題ない理由

私も以前は投資国を分散投資することが大切だと思っていました。ですが、今はむしろ米国への1国集中投資の方がリターンは良いだろうし、リスク分散の観点からも問題はないと考えています。

バブル時の日本株は異常だった

確かに1980年代後半の日本のバブル崩壊直前に日本株に集中投資していた人は、すごく痛い目にあったはずです。

日本株のバブル崩壊の時に日本株に集中投資していた投資家は、「1国への集中投資はダメだな」と感じてしまってもおかしくありません。

日本はバブル崩壊から30年近く経過するわけですが、未だに当時の日経平均最高値の半分程度までしか戻っていません。日本でデフレが続いているということを勘案しても、このバブル最高値からの日本株投資リターンは悲惨でしょう。

私は1980年代後半に生まれました。

なので、当然このバブルのことは経験としては知りません。

経験しておらず後で書籍等で読んだに過ぎないですが、やはりバブル時の日本株のバリュエーションは異常値だったと判断できると思います。

配当利回りは0%台で、東証一部銘柄の平均PERが60~80倍という数字はあまりに非合理だと思います。
当時はこのようなバリュエーションも当然だという雰囲気だったのでしょうか?
タイムスリップして当時の日本の景気を体感してみたいくらいです。

たらればは意味のない議論かもしれませんが、当時の日本に今の自分がいるとしたら日本株への投資は自重できた自信がありますよ。だって、PERが60倍で配当利回りがゼロに近い大型株を買う意味がわかりませんから。

ファイナンス理論が当時の日本にはまだ浸透していなかったらしいですが、それは大変罪なことだと思います。

バブル崩壊の時の日本株は異常値だと思います。

当時のバブル崩壊を教訓にすることは大切ですが、「羹に懲りて膾を吹く」になっている人がいるのかもしれません。日本のバブル崩壊から学ぶことは1国集中投資がダメということではなく、バリュエーションは常に大事ということです、「今回の株高は今までと違う」ということはあり得ないということです。

 

米国企業はグローバルでビジネスを展開している

米国への1国集中投資は、あくまで本社が米国にある、米国で上場している企業に集中投資しているというだけであって、アメリカだけをビジネス対象としてしているわけではありません。

S&P500の上位を構成するような米国の主要企業は米国外でもビジネスを展開しています。

四季報から主要米国企業の海外(米国外)売上比率を算出してみました。

企業名 米国外売上比率
エクソン・モービル 65%
アップル 60%
アルファベット 54%
アマゾン 35%
ジョンソンエンドジョンソン 49%
プロクター&ギャンブル 63%
コカ・コーラ 50%
マイクロソフト 55%
ゼネラル・エレクトリック 55%

見ての通り、多くの大企業は半分以上の割合を米国外をビジネスの場としています。

つまり、これらの米国大型株を保有することは米国内のみの経済環境に依存しているわけではなく、世界経済に依存しているのです。

米国企業への投資だからと言って、ビジネスとして米国へ1極集中投資しているわけではありません。

 

米国企業の株主意識は世界一

長期株式投資では、その企業の売上・利益成長ばかりに目が行ってしまってはいけません。

大事なことは1株当たりの株主価値が如何に最大化されるかということです。

売上成長率だけで言えば、米国よりもアジア新興国の方が高いでしょうがそれら新興国の成長企業が必ずしも既存株主の一株当たりの株主価値を高めてくれるとは限りません。

高い成長には高水準の投資キャッシュが必要でしょうし、増資も必要になるかもしれません。

また汚職などの問題もまだまだ未解消であり、株主の利益が100%守られている環境にあるとは言えません。

30年以上自分のお金を預ける先なのだから、それは慎重に保守的に考えるべきだと思います。イケイケドンドンがかっこいいという幼稚な考えは捨てるべきです。保守的な姿勢こそが長期投資では求められるのです。

米国は世界で最も株主資本主義が発達しており、株主保護の意識が高い国です。それは法律的にも言えることですし、経営者の意識レベルとしても言えることです(その分経営者報酬はベラボーに高いですけど)。

30年以上も自分の虎の子のマネーを預けようとしているのだから、自分(株主)の利益を最も大切に取り扱ってくるところに賭けるべきです。だって長期投資なのですから。

  長期投資は米国以外あり得ない

私は、今のところ長期投資対象として相応しいのは米国株しかないと思っています。

日本のコーポレートガバナンス改革、労働市場改革などがしっかり成果を発揮できれば日本株も長期投資対象になり得るかもしれませんが、仮になれたとしても後数十年先だと思います。

1970年代前半のニフティフィフティのように、アメリカの主要企業のバリュエーションが異常に高水準になることが今後あるかもしれません。
(例えば、1972年のジョンソンエンドジョンソンのPERは52倍でした!)

そのような時は、米国株への長期投資といえども一時的に市場から避難する必要があるかもしれません。

ただ、米国株式市場は世界で最も洗練されており企業を分析する優秀なアナリストも多く、大型株の株価が異常値になる可能性は最も低い市場だと思います。

米国株への集中投資が長期では最も高いリターンを株主にもたらしてくれると思います。それを信じて、これからも米国株への集中投資を続けていくつもりです。

 - 投資理論・哲学