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【NKE銘柄分析】ナイキは世界でもっともブランド力のあるスポーツ用品大手

   

※2018年5月期決算データ反映、BSデータ追加、コメント更新(2018/8/26)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はナイキ(NKE)をご紹介します。


    ナイキ財務諸表等

基本情報

会社名 ナイキ
ティッカー NKE
創業 1964年
上場 1990年
決算 5月
本社所在地 オレゴン州
従業員数 70,700
セクター 一般消費財・サービス
S&P格付 AA-
監査法人 PwC
ダウ30
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

 

地域別売上構成比

 

セグメント別売上構成比

 

業績

 

キャッシュフロー

 

バランスシート

資産

負債純資産

 

株主還元

 

連続増配年数

ゼロ

 

過去10年の配当成長

年率+14.6%

この10年で配当は3.9倍になりました。

 

バリュエーション指標等(2018/8/26時点)

予想PER:26.3倍 最新情報はこちら

配当利回り:1.0% 最新情報はこちら

 

感想

ナイキ(NKE)はスポーツ用品世界首位で日本人にも馴染み深いブランドです。Brandzの2017年度世界のブランド価値ランキングで29位にランクインしました。

NYダウ30構成銘柄です。

事業セグメントは主に以下の4つです。
・Nike(Footwear)
・Nike(Apparel)
・Nike(Equipment)
・Converse

ナイキブランドが靴、アパレル、装置の3つに細分化されており、コンバースは単独セグメントです。ナイキブランドの製品の売上高が全体の95%を占めます。卸業者に販売する商流もあるし、直接販売もしています。割合としては「卸売:直売=2:1」くらいです。

子会社にはコンバースや、ハーレーを有しています。コンバースの靴を履いていた人、履いている人も多くいるのでは。私も中学生の頃お気に入りの靴はコンバースでした。

競合としては独アディダスやアンダーアーマーがいます。

昨年2017年から、製品の一部をアマゾン・ドットコムを通じて直接販売することを決めました。これはナイキにとって苦渋の決断でした。

ナイキは1000以上の直営店やアプリ、直営サイト「ナイキ・ドット・コム」を通じた流通経路を守ってきました。自社で販売網を管理することで定価販売を続け、収益性の低下を防いできました。

しかし、ナイキは自社の流通網の外から市場に流れ出る製品の氾濫を抑えることができませんでした。その原因はやはりアマゾンです。アマゾンのECサイトを通じてナイキ非公認の商品が多数出回るようになりました。特に最大の卸売業者であったスポーツ・オーソリティが2016年に破綻してから、ナイキ製品が大量にアマゾンに流出しました。

そんなアマゾンの脅威にナイキはついに屈しました。今まで自社で築き上げてきた流通網を諦めて、アマゾン経由で製品を直接販売することになりました。

ナイキ自社の通販サイトでは、やはりアマゾンには太刀打ちできませんでした。多くの消費者はネットで検索する時に先ずアマゾンを見ます。ナイキは今でも自社サイトでの販売努力を続けていますが、アマゾンに打ち勝つのはかなり高いハードルに思えます。

財務諸表を見てみました。

売上高は過去10年右肩上がりで、直近FY16の売上高は364億ドルでした。粗利率は45%前後を維持しています。しかし、上述のアマゾン経由での販路変更によって今後の収益性にどれほど影響するか、ウォッチする必要がありそうです。

FY17は前年比で増収減益となりました。売上高は北米で不調だったものの、欧州、中国で20%近い伸びを記録し北米のマイナスを補いました。セグメント別に見ると、スポーツウェアとシューズが伸びました。コンバースはマイナス成長。卸経由ではない直販での売上高が大きく増加しており、アマゾンのECサイトからの注文だと思われます。

FY17の純利益・EPSが減少していますが、これは税制改正に伴って未処分の米国外利益に対して繰延税金負債を19億ドル計上している影響です。FY16の法人税負担率13%に対してFY17は55%でした。

キャッシュフローも安定していて懸念なし。営業CFマージンは14%。

バランスシートを見てみましょう。総資産の約7割が流動資産です。中身は棚卸資産、売掛金、現預金などのいわゆる運転資本です。やや現預金が多いな~という印象を持ちました。2018年6月末時点で52億ドルのキャッシュを保有しており、総資産の23%を占めます。

配当も一貫して増え続けています。配当性向は30%ほどで余裕を残しています。自社株買いの規模が大きいため、総還元性向は100%を超えています。

アマゾンの脅威が囁かれることが多いですが、さすがハイブランド企業なだけあってPLやキャッシュフローは美しいと感じました。

 - 米国株銘柄分析