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【BAC銘柄分析】バンカメことバンク・オブ・アメリカは全米2位の大手銀行

   

※2017年12月期決算データ反映、BSデータ追加、コメント刷新(2018/7/29)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はバンク・オブ・アメリカ(BAC)をご紹介します。


  バンカメ財務情報等

基本情報

会社名 バンク・オブ・アメリカ
ティッカー BAC
創業 1874年
上場 1979年
決算 12月
本社所在地 ノースカロライナ州
従業員数 209,000
セクター 金融
S&P格付 A-
監査法人 PwC
ダウ30 ×
S&P100
S&P500
ナスダック100 ×
ラッセル1000

 

地域別売上構成比

 

セグメント別売上構成比

 

業績

 

バランスシート

資産

負債純資産

BPS(一株当たり純資産)

 

株主還元

 

連続増配年数

4年

 

バリュエーション指標等(2018/7/29時点)

予想PER:10.7倍 最新情報はこちら

配当利回り:1.9% 最新情報はこちら

PBR:1.3倍 最新情報はこちら

 

感想

バンク・オブ・アメリカ(通称バンカメ)は、世界40か国に拠点を持つグローバル金融機関です。商業銀行業務、投資銀行業務、資産運用・管理など幅広く金融ビジネスを展開しています。資産額ベース及び時価総額でJPモルガン・チェースに次ぐ全米2位の規模を誇ります。

バフェット(バークシャー)が投資する金融銘柄と言えばウェルズ・ファーゴが先ず思い浮かびますが、バークシャーは2011年にこのバンカメにも出資しました。バークシャーにとってかなり条件の良い優先株でした。今やバークシャーの保有上場株の10%以上を占めるになりました。これはアップル、ウェルズ・ファーゴに次ぐ第3位です。まさにバフェット銘柄と言えます。

バンカメのここ最近の特徴的な動きとしては地方支店の閉鎖が挙げられます。収益性の低い地方銀行を閉鎖して、都心部に資源を集中させる方針です。インターネットが発達したことから、必ずしもコストを掛けて箱を用意する必要性もないという事情もありそうです。

財務データを確認しましょう。

売上高(営業収益)はリーマンショック後のFY09に大きく回復して1200億ドルを超えました。しかし、FY09をピークとしてFY12まで3期連続の減収となっています。FY13以降は850億ドル前後で売上高は横ばいです。今でもウェルズファーゴに匹敵する売上規模を持っています。ROEは7%弱と競合に比べてやや低い印象です。FY17は税制改革に伴う一時コスト(繰延税金資産の評価引き下げ)が29億ドルも発生したにもかかわらず、前年比で増益となりました。

バランスシートですが、貸出金は総資産の4割程度です。投資銀行部門やウェルスマネジメント部門もあり、トレーディング資産や債券も多く保有しています。調達側は預金が約6割、借入金が1割、エクイティが1割、他となっています。

配当についてはかなり極端なグラフになっていますね。リーマンショック時であるFY09での減配幅が凄まじいです。DPS(一株当たり配当)は2.24ドルから0.04ドルに急落しています。FY13まで一株当たり0.04ドルの配当が続きましたが、FY14に0.12ドルに大きく増配しました。以降、順調に配当は増えていってます。

バンカメは2008年に住宅ローン事業を手掛けるカントリーワイドを買収し、さらに経営危機に瀕していたメリルリンチも買収しました。これらのM&Aが結果として、サブプライムローン問題の業績への影響を大きなものにしました。これがFY09での大減配の原因です。40ドル以上あった株価は一時3ドルほどまで下落しました。今も当時の高値には遠く及ばない株価水準です。

リーマンショック時にバフェット率いるバークシャーは、バンカメの優先株を50億ドル取得しています。バフェットは割安な価格でバンカメに投資できたとは今言えることで、米国経済が崩壊すると皆が怯えている時に、50億ドルもの資金を金融機関に投資するなんて普通の投資家が取れる行動ではないです。ちなみに、この時バフェットはゴールドマン・サックスにも資金を出資しました。

バンカメは個人に対する強いブランド力からなのか、金利が上昇しても預金金利を上げずに済んでいる傾向にあります。金利の上昇がそのまま純金利マージンの上昇に直結するため、今後の金利動向が業績に大きく影響します。FRBは2018年も継続して利上げを続けており、バンカメには追い風です。

 - 米国株銘柄分析