まさに我が意を得たり。

汎用AIなどの機械のみが働く無人工場を所有する資本家が高い収益を得る一方、多くの労働者が失業して所得を得られなくなるために・・

2017年8月8日 日本経済新聞「経済教室」より

そうそう、同感です。

AIで仕事が自動化されて労働者が失業すれば、資本家は超過利潤をゲットできると思います。

労働者が失業、、すればね。
これがネックなんです、雇用が守られた日本企業の株主にとっては。

アメリカの方が、AI化に伴ってドラスティックに雇用調整がなされると思います。そして、それは米国株投資家に利益をもたらします。

このAI化による人員削減でもたらされた超過利潤に対して課税して、それをベーシックインカムとして国民に配るようになると思います、いつかは。将来ロボット課税という名の法人増税は避けられないと、個人的に思っています。

ただ、絶対にタイムラグがあります。だって、今のトランプ政権の税制改革だって本格的な議論は全く進んでいない有様ですよ。ロボット課税がそう簡単に議会で決議されることはないと思います。

米国株投資を続ければ確実に経済的には豊かでいれるはずです。保有銘柄の急落とか辛いことはあると思いますが、米国株投資がんばって続けましょうね。